2015年9月のSalesforce IoT Cloud発表、IBMとARMのIoT分野での協業などIoT関連の動きが激しい。ところで、IoTはわれわれの生活にどのような価値をもたらすのだろう。
大手ソフトウェア会社の中には、顧客に無駄なアップグレードを勧める例があるという。売り手の口車に乗らず、貴重なIT予算を効率的に使うための交渉術を紹介する。
従業員の急増で従来のERPに限界を感じたOpera Softwareは、人事管理サービスの刷新を決断してWorkdayを導入。有力候補だったOracle製品を選ばなかった理由とは？
大企業向けの経費・交通費管理のクラウドサービスで多くの実績を持つコンカーが、中堅・中小企業向けのサービスを開始した。基本機能は大企業向けと同じで、導入費用は無償だ。
インメモリやクラウドなどの技術の登場により、リアルタイムアナリティクスが可能になりつつある。リアルタイムアナリティクスによって、私たちの仕事や生活はどのように変わるのだろうか。
NECは、2015年11月12、13日の2日間、東京国際フォーラム（有楽町）にて、同社の最新技術・製品を紹介する「C＆Cユーザーフォーラム ＆ iEXPO2015」を開催。展示内容から、マイナンバー対応に関する製品の一部を紹介する。
代表的なERPパッケージである「SAP ERP」を「Amazon Web Services（AWS）」で稼働させる企業が増えている。2社の導入事例から基幹システムをクラウド環境で構築するメリットを明らかにする。
ソーシャルやモバイル、アナリティクスをはじめとする新技術がビジネスのデジタル化を加速。企業の基幹業務をサポートする情報システムも大きな変化を遂げようとしている。これからのERPシステムの在り方を考察する。
Microsoftと提携し、SkypeやMicrosoft Dynamicsを活用するLotus F1チーム。データの収集と分析に注力する同チームの努力は実るのか？
企業のモバイル対応は、ベーシックアプリからさらに先へ踏み出し、基幹業務アプリケーションへと進んでいる。その現状についてAccenture Mobilityのニッシャ・シャルマ氏に話を聞いた。
ボストン市では、市の運営にデータ分析の手法を取り入れ、行政サービスの改善に取り組んでいる。2014年から現職を務めるウォルシュ市長を中心に進むこのプロジェクトでは、どのような成果が生まれているのだろうか。
アパレル企業のケイト・スペード ジャパンは、独立をきっかけにERPシステムを含むIT基盤の総入れ替えを行った。インフラにAWSのクラウド環境を採用し、「リーン」の手法によるシステム構築を実現した。
2015年3月に基幹システムを全面刷新したオンワード樫山では、アパレル業界向けERPの「SAP AFS」をクラウドサービスのAWS上で稼働している。導入の背景、比較検討のポイント、本番稼働から得られたノウハウを紹介する。
クラウド型業務アプリケーション開発プラットフォーム「kintone」が、国内での支持を得てきている。サイバーエージェント、関西、AmidAの3社の事例をリポートする。
人事・財務アプリをSaaSで提供するワークデイは、新規顧客獲得とパートナー強化を進めている他、データ分析や機械学習を活用した新たな人事機能の提供を開始している。
2016年に基幹システムの一部を、2020年までにシステムの大半をクラウドへ移行することを発表した旭硝子が、「Amazon Web Services」への評価、クラウド移行で覚悟しなければならないことを語った。
ガラスメーカー大手の旭硝子が「Amazon Web Services」へ基幹システムの移行を決定した。当初は「クラウドには向かない」「古いタイプの情シス」と自らを評価していた同社がAWS移行を決断したワケとは？
韓国Samsung Electronicsはエンタープライズ市場で米Appleに対抗すべく、多数の企業と提携した。これらの提携は企業ユーザーにどう影響するのだろうか。
英国のSAPユーザーグループ代表に、SAPに対する本音を聞いた。SAPのライセンス戦略を高く評価する一方でユーザーの立場から冷静に動向を観察している。
独SAPは「SAP S/4HANA」を大々的に発表したが、同社の「Business Suite」がインメモリデータベースのHANAにどの程度まで移行するのか、また移行パスはどうなるのかといった部分が不明だと指摘するアナリストもいる。
ITシステムの対応が必須になるマイナンバー制度の適用。だが、単純なシステム改修だけでは求められる管理レベルを達成できない。連載第2回ではIT対応のポイントを解説する。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
