ネットワークセキュリティとの統合が進むとみられるエンドポイントセキュリティ。後編はエンドポイントセキュリティ製品の最新動向を示しつつ、10年後に向けて企業がなすべき施策を探る。
エンドポイントセキュリティは近い将来どう変わるのか。前編は現状を整理しつつ、10年後のエンドポイントセキュリティの姿を探る。
これまでにない顧客接点を生み出したソーシャルメディア。登場して日は浅いながらもユーザーは爆発的に増え続けている。ソーシャルメディアを企業活用する上で目を通しておきたいホワイトペーパーを紹介する。
BYODにより、ソフトウェアライセンスや資産の管理は複雑化し、IT担当者を悩ませている。企業内アプリストアを構築すれば、多くの課題を解決できる可能性がある。
ユーザー企業のIT投資についてその金額や増減、投資先を読者調査で聞いた。ユーザー部門の効率化を目的にタブレット端末やスマートフォンへの投資を新たに検討している企業が多いようだ。
私物端末の業務利用「BYOD」は国内で本当に普及するのか。BYOD採用に踏み切るために必要な対策は何か。後編は、BYOD採用を支援する製品の動向や採用効果を引き出すポイントを解説する。
東日本大震災から1年がたち、企業の自然災害への危機意識はさらに高まったようだ。TechTargetジャパンで実施した読者調査では、震災後に実施したシステム施策や今後の危機対応姿勢が明らかになった。
私物端末の業務利用「BYOD」は国内で本当に普及するのか。BYOD採用に踏み切るために必要な対策は何か。前編はBYODの国内採用が進まない理由と、採用時に検討すべき項目を示す。
ビッグデータ活用の流れに乗ってDWHへの投資意欲が増している。しかし「データ分析システムを単独で構築するだけでは、ビジネス上の実効性はない」とアナリストは指摘する。
「取りあえず」という意識で使い続けてしまうこともあるサポート切れのソフトウェア。しかし、セキュリティや業務効率の低下のリスクがある。加えて考えたいのはIT統制に対する問題だ。
さまざまな分野で使われるようになった「見える化」という言葉。しかし、その実践は容易ではない。本稿では、見える化を効率的に行って経営に生かしている事例を説明するホワイトペーパーを取り上げる。
アプリストアでアプリの評価を不正に引き上げる業者とストア運営者は今も水面下でイタチごっこを続けている。ストア業者はこうした不正業者の存在を認めていなかったが、米Appleが2月にある声明を発表した。
長い歴史を持つ「Oracle Hyperion」が目指すのは単なる制度連結ではない。高度な分析や予測機能、データ基盤を使ったグローバルで利用できる経営管理ソリューションの提供だ。
Windows XPと比べてセキュリティが強化されたWindows 7に移行すると、一部のアプリが実行できなくなる。従業員への管理者権限の付与や再開発が一般的な解決策だが、もっと安全で簡単な方法はないのだろうか。
どのサービスが一番安いのか。携帯電話と比べた場合のコスト削減効果は。本稿は、スマートフォンIP電話サービスのコストを比較する。
外部メディアの利用制限や暗号化が高い導入率、メール誤送信など従業員の不注意を強く懸念――。2012年2月に実施した読者調査からは、情報漏えい対策の実態が見えてくる。
キャリア/ベンダー主導のOSアップデート、何種類ものプラットフォームの管理――。私物端末の業務利用「BYOD」を進める企業には、幾つもの課題が降りかかる。
「耳にたこができそう」なほど顧客からライセンスモデル変更の要望を聞き続けてきたSAP副社長。彼にライセンスモデル変更の可能性について率直に聞いた。
売り上げの増加が見込めるが在庫リスクも高い――海外展開を目指す製造業向けのセミナーで語られたのは在庫管理の重要性だった。そのために必要なITシステムとは?
SAPの顧客の一部から、従量課金制を求める声が上がっている。従量課金制はIT投資の最適化につながるのか? ライセンス方式の変更はユーザー企業に何をもたらすのだろうか。
情報漏えいの34%は内部関係者の不注意が原因であることが、IT専門家に対する調査結果から明らかになった。専門家は従業員教育に加え、端末管理や暗号化の導入が重要だと指摘する。
米TechTargetのSearchCIO.comおよびSearchCIO-Midmarketが実施した読者調査により、年収が高いIT幹部とそうでないIT幹部の特徴が見えてきた。彼らの“違い”はどこにあるのか?
Microsoftのライセンス体系は、BYODを踏まえた形にはなっていないと専門家は指摘する。BYOD推進のためにはどういったライセンスが必要になるのだろうか。
米Appleが開発中とうわさされているHDTV「Apple iTV」(セットトップボックスのApple TVにあらず)。カナダの大手新聞が具体的に報じたことで、うわさの信ぴょう性が高まったか?
ITコストの抑制が要請される中、多くの企業でストレージ使用率の改善や急激なデータ量の増加などへの対応が求められている。本稿では、ストレージのコスト削減事例を解説した3つのコンテンツを紹介する。
米TechTargetの年次調査により、IT幹部の給与が高い業種、低い業種が明らかになった。また、2011年に給与がアップした業種、2012年の給与アップが期待できない業種は何だろうか?
出張コストの削減や業務の効率化、災害対策、在宅勤務などを実現するコミュニケーションツールとして注目されている「ビデオ会議/Web会議」。実際、その普及状況はどうなっているのだろうか?
在宅医療サービスの質の向上には、スタッフ間の円滑な情報共有が不可欠である。睦町クリニックはサイボウズのグループウェア「サイボウズLive」を利用し、その実現に取り組んでいる。
13万5000ドルの公金を不正に受給、犯歴なしの人物を重罪犯と誤認――。2011年に発生したこうした事件の元凶は「データ管理の不備」だ。
米TechTargetが世界各地を対象に行った読者調査により、2012年の企業投資動向が明らかになった。Windows 7への移行が進む一方で、クラウドについても興味深い結果が見られた。
米TechTargetが実施した読者調査により、米国のIT幹部の転職理由が明らかになった。面接でよく聞く「新しいことに挑戦したいから」の本音はやはり……?
米TechTargetのSearchCIO.comおよびSearchCIO-Midmarketが実施した読者調査により、米国のIT幹部の年収が明らかになった。彼らはどれほどの金額を得ているのか?
2012年、データセンター関連市場はどうなるのか? 主要調査会社が発表した市場調査や動向予測などから、2012年の方向性を探る。
モバイル端末の企業導入を妨げる要因の1つがコストだ。特にMicrosoft製品のライセンス料金の高さを課題と考えるCIOは少なくない。
サイバー攻撃の多様化・複雑化に伴い、ユーザー企業の情報セキュリティ部門の役割にも変化が求められる。
スマートフォンやタブレットの企業利用に当たって対処すべき課題はセキュリティだけではない。CIOの関心の中心はむしろ「コスト」にある。
特定の企業を狙い撃ちにした標的型攻撃が次々と明るみに出た2011年。同年12月に実施した読者調査から、標的型攻撃対策の実態や課題を探る。
セキュリティ対策やアプリケーション開発などの要素技術が充実した2012年こそ、スマートデバイスの業務利用が本格化する“元年”になる。