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2011年04月20日 00時30分 UPDATE
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グローバル化時代に必要な情報活用の在り方情報の山から自動的に「気付き」を提示する新世代コンセプト検索ソリューション

企業内に存在する情報の80%以上を占める膨大な量の非構造化データ。その中から価値ある情報を引き出すにはどうすればいいか。欧米では高度な情報管理検索ソリューションによる自動化が進んでいるという。

[ITmedia]

グローバル進出企業に求められるリスクマネジメント

 企業が社内外から収集する情報は、日々増え続ける一方だ。特に近年のビジネスでは、電子メールやWebサイト、イントラネット上の資料や各種画像、SNSといった非構造化データから貴重な情報を得る機会が多くなった。しかし、社内外のネットワーク上に点在する膨大な情報の中から、本当に役に立つ情報を効率的に発見、分類、アーカイビングできているだろうか? ある調査によると、ナレッジワーカーがPCを使って行う作業時間のうち、実に3分の1が情報の検索に費やされているという。

 また、そうして苦労して見つけた個々の断片情報は、互いに意味的な関連付けや優先順位付けが行われて、初めてビジネス上の価値を生むことになる。しかし、そうした意味付けや関連付けは多くの場合、検索を行った個人の頭の中にしか構築されず、他人とシェアする方法がない。これではせっかく貴重な時間を費やして見つけてきた情報も、企業全体として見れば有効に活用できているとは言い難い。

 さらに、こうした情報の検索・利用の在り方は、コンプライアンスの観点からも極めて効率が悪い。特に近年、ビジネスのグローバル化の進展に伴って注目を集めているのが、eDiscovery(電子情報開示)への対応だ。欧米では企業訴訟に際し、関連する電子情報を迅速に開示することが法律で定められており、これに対応することは企業活動において不可欠なリスクマネジメント項目に位置付けられている。日本企業も今後は海外市場に活路を求めて進出せざるを得ないことを考えると、eDiscoveryへの対応は避けて通れなくなるだろう。

世界中で約2万もの導入事例を持つエンタープライズサーチ製品

 こうした情報検索/保全の戦略においては、日本企業よりも海外企業の方がはるかに進んでいるのが現状だ。そうした海外企業で数多く導入されているITソリューションの1つが、オートノミーが提供するエンタープライズサーチエンジン「Autonomy IDOL(Intelligent Data Operating Layer)」(以下、IDOLソリューション)である。同社は高度情報検索やeDiscovery分野のトップベンダーとしてワールドワイドで広く認知されており、大手企業や政府機関を中心に既に世界中で約2万もの導入事例を持つ。

画像 情報共有ポータルの画面例《クリックで拡大》

 IDOLソリューションのベースになっているのが、独自のパターン認識技術や高度な数理計算に基づく「MBC」(Meaning Based Computing:意味ベースコンピューティング)と呼ばれるテクノロジーだ。この170以上の特許を持つテクノロジーをベースとして、膨大な量の非構造化データを効率的に検索するだけでなく、それらを文脈的に理解した上で自動的に情報を構造化・分類してユーザーに提示する。これにより企業は、膨大な情報の中から多くの気付きを得ることができ、ビジネスの促進やリスクマネジメントの強化に役立てることができる。

 既にワールドワイドで高い実績と評価を得ているこのソリューションの詳細を以下の動画で紹介している。非構造化データの氾濫に頭を悩ませている企業にとっては一考の価値があるといえるだろう。

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グローバル市場で海外企業との競争を勝ち抜くためには、IT武装による情報の活用、特に情報の高度な検索を促進することが不可欠だ。この分野で先行する海外企業で既に高い評価を得ている新世代ソリューションを紹介する。

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提供:オートノミー株式会社

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