ヤフオクドームの円滑な試合運営を支える“使えるマップ”とはITインフラ機器の監視範囲対象の拡大と内製化によるコスト削減を実現

福岡 ヤフオク!ドームではサーバ、スイッチ、ルータ、無線アクセスポイントなどITインフラ機器数百台が稼働。円滑な試合運営を支えるべく奔走する情報システム部が障害対応の迅速化とコスト減を実現できた理由とは。

2014年09月16日 10時00分 公開
[ITmedia]

ドーム内の至る所に設置された200台超の無線アクセスポイント

福岡ソフトバンクホークス ロゴ

 日本で初めての開閉式屋根を持つ「福岡 ヤフオク!ドーム」(以下、ヤフオクドーム)。言わずと知れた福岡ソフトバンクホークスの本拠地である。

 敷地面積17万平方メートルという広大な敷地内の至る所には、200台を超える無線アクセスポイントが配置されている。その他、社内ITインフラを支えるサーバ、ルータ、スイッチ、ファイアウォール、UPS(無停電電源装置)などを合わせると、同社が保有するITインフラ機器はヤフオクドームだけで数百台に及ぶ。

 このITインフラの整備、管理、運用を担当するのは、福岡ソフトバンクホークス 管理統括本部 情報システム部の2人だ。

外部委託時は監視できる台数も項目も限定的だった

 「ネットワーク機器とサーバの監視や通報を外部業者に委託していましたが、全ての機器を監視していたわけではなく、一部の主要なサーバやネットワークに限定していました」と福岡ソフトバンクホークス 管理統括本部 情報システム部 主任の大東智裕氏は当時を振り返る。

 「コストの関係で末端の機器までは監視できていませんでした。そういう監視対象外の機器が障害を起こすことも少なくなく、遅れがちな対応をどうにかしなければと考えていました」

 また、外部委託時の課金体系は、監視対象の台数や項目数による従量課金制のため、監視範囲は一部の主要なサーバやネットワーク、それもping監視のみと限定的だった。その結果、現場からの報告で障害発生に気付くことも度々あったという。

 このように限られた予算と人員の中で、円滑な試合運営を支えるべく奔走する福岡ソフトバンクホークスの情報システム部は、いかにして迅速な障害対応とコスト削減を実現したのだろうか。その理由を探る。


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