2015年02月06日 12時00分 UPDATE
特集/連載

特選プレミアムコンテンツガイド“憎まれIT責任者”が「私物スマホ禁止」をやめて得たもの

セキュリティの観点から私物端末利用を阻止したいと考えるIT部門は多いだろう。だが禁止することだけが、会社や従業員にとってよいことだとは限らない。管理することをやめることで、開ける人生もある。

[TechTargetジャパン]

関連キーワード

BYOD(Bring Your Own Device)


ik_tt_16072.jpg

 従業員が所有する端末の業務利用を許可する「BYOD」を採用する動きは広がりつつあるものの、私物端末内のデータをどう管理するか、サポート体制をどう構築するかなど課題は多く、「禁止」のスタンスを維持する企業も少なくない。企業の許可無く従業員が個人的に私物端末を業務利用する“勝手BYOD”への対処に頭を悩ませる企業も多いだろう。

 米人材コンサルティング企業O.C. Tannerの最高技術責任者(CTO)であるニール・ニコライセン氏も、BYOD禁止のスタンスを貫いていたIT管理者の1人だ。その厳格なポリシー順守の姿勢から、“会社の発展を邪魔する男”という不名誉な名声を得ていたという同氏。だが機敏で先見の明があるIT責任者としての立場から足を踏み外していることに気がつき、ポリシーの見直しに着手したときから、同氏の人生は劇的に変化することになる。

 BYODの解禁と禁止のどちらが正しいのかという問いには、当然ながら正解はない。当初“正解”だと考えていた考え方を見直すことが、意外な効果をもたらすこともある。BYODに関するTechTargetジャパンの人気記事を再編集した本資料で、その一例を示そう。

プレミアムコンテンツのダウンロードはこちら


この記事を読んだ人にお薦めのホワイトペーパー

この記事を読んだ人にお薦めの関連記事

Loading

注目テーマ

ITmedia マーケティング新着記事

news087.jpg

Webと店頭サイネージを連動する動画広告、マイクロアドデジタルサイネージとCyberBullが提供
マイクロアドデジタルサイネージはCyberBullと共同で、小売店の店頭サイネージと連動する...

news043.jpg

無料DMP「Juicer」とマーケティングプラットフォーム「HIRAMEKI」が連携
トライベック・ストラテジーは、マーケティングプラットフォーム「HIRAMEKI management」...

news129.jpg

VR/AR利用ユーザーの行動を可視化したマーケティングプラットフォーム、オプトが開発
オプトは、VR/ARを活用したプロモーションのためのプラットフォーム「drop:VR360°動画...