2016年07月15日 08時00分 UPDATE
特集/連載

攻撃者は最後にボロを出すビッグデータ分析を有益なセキュリティツールにするちょい足しレシピ

ビッグデータ分析を応用したセキュリティ対策は有効だが、万能薬ではない。しかし、他の手法と組み合わせることでより有益なツールとなる。

[Warwick Ashford,Computer Weekly]
Computer Weekly

 サイバー攻撃に直面する企業にとっては、ビッグデータ分析が自社の回復力を高める便利なツールになる。こう語るのは、ソフトウェア市場のアナリスト兼ITコンサルタントのカーステン・バンゲ氏だ。

Computer Weekly日本語版 7月6日号無料ダウンロード

本記事は、プレミアムコンテンツ「Computer Weekly日本語版 7月6日号」(PDF)掲載記事の抄訳版です。本記事の全文は、同プレミアムコンテンツで読むことができます。

なお、同コンテンツのEPUB版およびKindle(MOBI)版も提供しています。

ボタンボタン

 Business Application Research Center(BARC)を創立し、マネージングディレクターを務める同氏は次のように指摘する。「最近の調査によると、ビッグデータセキュリティ分析を使用している企業の53%が、ビジネス上のメリットは『大きい』と評価していることが分かった」

 「メリットを『ある程度』としたのは41%、『少ない』としたのは6%だった。この結果は、ビッグデータセキュリティ分析がビジネスにメリットをもたらしている極めて強力な証拠になる」

 BARCの調査によると、ビッグデータ分析の全面的な導入率は比較的低いものの、調査に参加した「先進的企業」の3分の2以上がユーザー行動分析などの高度なビッグデータセキュリティ分析を導入している。ここでいう「先進的企業」とは、自社のセキュリティ分析スキルや能力が他社よりも「優れている」と自己評価した企業を指す。

 こうした先進的企業は調査参加企業全体の13%。そのうち68%がユーザー行動分析を導入していると回答した。

 「自社を先進的と考えていない企業は全体の87%を占める。その中でユーザー行動分析を導入しているのは27%にすぎない」(バンゲ氏)

 サイバーセキュリティに対する企業の回復力を高めるには、ユーザー行動分析が役立つというのがバンゲ氏の意見だ。その理由として、ユーザーの行動を追跡することで、例えば通常の行動から著しく外れた行動を検知したら、悪意のある行為をする恐れがあると警告できることを挙げた。

 「行動パターンの特定は、そのほとんどが30〜40年ほど前の分析手法で実現されており、特別新しいものではない。だが、それを複数のITシステムにまたがる非常に巨大なデータセットに対して適用できるようになったのは最近のことだ」

ITmedia マーケティング新着記事

news098.jpg

ZOZOテクノロジーズと戦略的パートナーシップを締結、DACが「WEAR」広告商品を独占販売
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムはZOZOテクノロジーズと戦略的パートナーシ...

news094.jpg

自社Webサイトの表示スピード計測ツール「SpeedCurve」、ドーモが提供開始
ドーモは、簡単な操作で継続してWebサイトのパフォーマーマンス測定が可能なSaas型ツール...

news062.jpg

ホリデーシーズン中の買い物、ついにモバイル経由が最多に――Salesforce.com予測
世界でデジタルショッピングが盛んになる上位5日は、ブラックフライデー、サイバーマンデ...