震災後にも業務が止まらなかった、バックアップの真の価値とは：自然災害に備えたDR／BCP対策は急務

2016年4月の熊本地震発生の前に、バックアップ環境の強化に取り組んでいたある組織が、震災発生後に安心して事業継続に取り組むことができた理由とは。

[ITmedia]

　日本は自然災害大国だ。大昔から幾度も地震や台風が到来し、幾つもの組織や人、建築物などが被災していることが数多くの文献に記録されている。2011年3月の東日本大震災や2016年4月の熊本地震の爪痕は、今も残っている。

　そのため日本企業にとって、自然災害への対策を強化する一環としてITを中心とした災害対策（DR）や事業継続計画（BCP）への取り組みは、経営課題の1つとなっている。データの活用を中心としたビジネスの推進が当たり前となった昨今では、バックアップ環境構築の重要性が非常に高まっている。

　熊本県熊本市に本拠地を置くA社は、以前からDR／BCPの必要性を強く感じており、2016年4月の熊本地震発生の前からバックアップ環境の強化に取り組んでいた。そのおかげで、安心して事業継続に取り組むことができたという。どのようなバックアップ環境を整備していたのだろうか。