2016年12月19日 10時00分 UPDATE
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学生の“勝手Dropbox”を禁止する前に最低限やるべきこととは?

クラウドサービスの普及は、企業だけでなく教育機関のIT活用の在り方も変えつつある。米大学のIT担当者の声を基に、その現状を探る。

[提供:日本オラクル株式会社]

 今の大学生は、物心ついたころからIT製品に囲まれて育った「デジタルネイティブ」世代だ。日々新たなオンラインサービスが生まれるインターネットを身近な存在として活用してきた同世代にとって、役立つサービスがあれば日常生活だけではなく、学校生活でも使おうと考えるのは、ごく自然なことだ。実際、「Dropbox」をはじめとするオンラインストレージサービスに、論文や研究関連資料などを保存する学生は少なくない。

 インターネットへの接続環境さえあれば、場所や時間を問わず利用できるオンラインサービス。その利点は学生だけでなく、サイバー攻撃の犯罪者にとっても同様に魅力的に映る。オンラインサービスを狙った攻撃や情報漏えい事件が実際に起きていることを考えれば、大学のIT担当者が、学生のオンラインサービスの利用に制限を掛けたいと考えるのも理解できる。

 だが、こうした行為を単に制限するだけで本当によいのか。学生が外部のオンラインサービスを使うのは、大学がその“代わり”を用意できていないことが原因なのではないか――。学生のオンラインサービスの利用に対して、大学のIT部門はどう対処すべきなのか。TechTargetジャパンの人気記事を再構成した本資料で考える。教育関係者だけでなく、従業員の勝手なクラウド利用への対処に悩む企業のIT担当者にとっても参考になるはずだ。

※このコンテンツはTechTargetジャパン編集部によって制作されたものです。内容に関するお問い合わせはアイティメディアまでお願いします。

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