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2017年03月01日 10時00分 UPDATE
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遠隔会議の全社活用を阻む壁を乗り越えようテレビ会議導入で生じる意外な社内格差とは

せっかく会議システムを導入したのに想定していたコスト削減効果も業務効率向上も見られない? その失敗の原因は、社内の“ある格差”にあるかもしれない。

[ITmedia]

会議システムが使えない理由は “社内格差”

 「主要拠点間の定期的な会議に活用したい」あるいは「本社と工場や各地の事業部門との連絡を密にしたい」などの目的で会議システムを導入済みという企業は少なくないだろう。出張費削減、業務効率化など、会議システム導入には数々のメリットがある。さらに最近では、柔軟なワークスタイルの実現、社内外における日常的なコミュニケーションの効率化といった観点からも、会議システムの有用性には期待が寄せられる一方だ。

 しかし、それにもかかわらず、実際に恩恵を得ているのは“社内のごく一部”にとどまり、他の多くの社員は「使いたい気持ちはあるが使えない。縁がない」というケースも少なくない。特に専用の回線と機材を利用するテレビ会議システムは設備投資コストの面から導入できる拠点が限られがちだ。一方で、ソフトウェアのみで利用できるWeb会議システムなどは費用面で導入しやすいものの、あまりにも多機能なため、かえって操作にとまどう場合も多い。

 結果として、うまく運用することができず、「見込んでいたほどのコスト削減や業務効率化は……」と感じる企業が多いのではないだろうか。こうした事態を生じさせている要因は、組織内のある「格差」に見いだすことができる。この「格差」解消をねらったソリューションが登場したことで、今後、本格的な会議システムの活用が広まる可能性がある。以降では、その詳細を見ていく。

提供:NTTコミュニケーションズ株式会社

提供:NTTコミュニケーションズ株式会社
アイティメディア営業企画/制作:TechTargetジャパン編集部