「ワークスタイル変革」調査：現場の声が教える成功のヒント：提供：東日本電信電話株式会社

業務効率の向上やコスト削減などを目指して多くの企業が実践している「ワークスタイル変革」。その取り組みを成功させるには、どんなアプローチを取る必要があるのか。キーマンズネットの読者アンケートからその手掛かりを探る。

[ITmedia]

　従業員に多様な働き方を提供することで、業務効率の向上やコスト削減、労働時間の短縮などを目指す「ワークスタイル変革」。プラスの効果ばかりが注目されがちだが、否定的に見る人も少なからずいることが、キーマンズネットが2016年3月に実施した読者調査により明らかとなった。

　ワークスタイル変革に対する否定的なイメージとしては、回答者の35％が「勤怠管理が難しくなる」と回答。さらに「情報漏えいのリスクが高まる」（同18％）、「社員間の人間関係が希薄になる」（同15％）などが続いた。中には「労働時間が少なくなり、給与が下がる」（同6.3％）といった労働者の切実な声も見られた。

　今後、この取り組みを進めたり、関連製品を導入したりする上で、これらの課題は重要な検討事項となるだろう。本調査レポートでは、この他にも「ワークスタイル変革に取り組む理由」「ワークスタイル変革拡大のための障壁」「ワークスタイル変革の対象部門」などの調査からワークスタイル変革の実態を明らかにする。