日本企業のデジタル競争力強化の道筋を作る：新たなデジタル変革ソリューションとは

目まぐるしく変化する市場環境で、企業が勝ち続けるために必要となる思想「モダンソフトウェアファクトリー」とは。大手SIerが着手する取り組みや考えを聞いた。

[ITmedia]

　「海外の企業がどうやら『デジタル変革』で高収益を上げたり、新規事業を立ち上げたりしているらしい」――よく聞く話だが「さて、自社は？」と振り返ると、当事者意識も乏しく、誰も変革してくれる気配はない――。日本国内の多くの企業がこのような状況に直面しているのではないだろうか？　

　では、日本の多くの企業がデジタル変革に取り組めない問題は、当事者意識の欠落のみに集約できるのかというと、そうではない。業務支援のためのITシステムが巨大なレガシーとなり、IT部門をがんじがらめにしていることも大きな問題だ。現在、このような企業のために、デジタル変革の道筋を整備するシステムインテグレーター（SIer）が注目を浴びている。

　新日鉄住金ソリューションズは、製造・消費財、流通・サービス、金融、公共・公益、通信など、多岐にわたる業種で多数の日本企業にITソリューションを提供、企業の成長を支援してきた。同社では、いま、新たに、自社顧客のデジタル変革を支援する体制を整備しつつある。同社が推進する日本企業のデジタル変革支援の思想は、日本CAが掲げる、「ソフトウェアファクトリー」の思想とソリューションと符合する部分が多くあるという。

　両社が考える、日本企業のためのデジタル変革とはどういったものだろうか。