2017年06月05日 12時00分 UPDATE
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電気、水道、ガスなど数え切れないほどあるリアルタイムBIの公益事業へのメリット、5つにまとめると? (1/3)

BI(ビジネスインテリジェンス)ソリューションは、設備集約型や現場主導型の公益事業会社に大変革をもたらす。それ故に「見えなかった」データの価値を見つけ出そうとする企業に普及する可能性が高い。

[Yatish Patil,TechTarget]
社会生活に欠かせない電気水道ガスといった社会インフラはシステムが巨大なため、問題が発生する前兆をとらえるのが難しい

 公益事業会社が扱うデータの量は膨大だ。こうしたデータはさまざまソースから取得しており、その多様性も増している。だがこのような大量のデータのどこかに、将来の効率化につながる道がある。公益事業会社では、データを分析して洞察を得ることで、重要な事象を明らかにし、トレンドを特定することができる。その目的は、変化し続けるビジネスパターンに素早く適合することだ。

 電力の供給や需要への対応、給水管理やメーター検針の収集、石油の輸送や提供などは、公益事業会社にとって重要なサービスだ。こうしたサービスを顧客に提供するには、公益事業会社でインテリジェントな機能を採用する柔軟なビジネスプロセスが必要になる。適切な情報をふさわしい相手に適当な形式で然るべきタイミングで提供することは、リアルタイムBIの重要な側面だ。リアルタイムBIとは、業務に関する情報を発生と同時に最低限の遅延で提供するプロセスである。BIソリューションを導入することで、公益事業会社は、より適切に判断を下したり、自動化プロセスをサポートしたりしやすくなる。さらに、顧客が生活の中で電気、ガス、水道を管理することも後押しする。これが結果として、ビジネスにおける決断の最適化、業務改善、顧客満足度の向上に役立つ可能性がある。

 本稿では、リアルタイムBIが公益事業会社にもたらす明らかなメリットを5つに分類して紹介する。

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