2018年02月16日 10時00分 公開
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仮想化インフラの課題に関する調査レポート仮想マシンが増えるほど運用負荷が重く 調査で分かった仮想化インフラの悩み

キーマンズネットとTechTargetジャパン会員を対象に、仮想化インフラの導入に関する読者調査を実施した。本レポートでは、その概要をまとめた。

[ITmedia]

 キーマンズネットとTechTargetジャパンは2017年11月21日〜12月21日にかけて両会員を対象に「仮想化インフラについての課題に関するアンケート調査」を実施した。本稿ではその一部を紹介する。既に普及しつくした印象のある仮想化インフラだが、その利用方法や目的は導入規模によって大きな差があるようだ。今回の調査結果からこの“ギャップ”を解き明かしていきたい。

調査概要

目的:TechTargetジャパン会員とキーマンズネット会員で、IT製品・サービスの導入に関与する方を対象に、「仮想化インフラについての課題意識」について調査するため

方法:Webによるアンケート

調査対象:TechTargetジャパン会員、キーマンズネット会員

調査期間:2017年11月21日(火)〜2017年12月21日(木)

総回答数:319件

※回答の比率(%)は小数点第1位または第2位を四捨五入し表示しているため、比率の合計が100.0%にならない場合があります。

実態調査からみえた、仮想インフラ導入規模による大きな「ギャップ」

 まず仮想化インフラの導入規模だが、66%のユーザーが「50VM未満」(VM:仮想マシン)の規模で利用しているという。回答内容を詳しく見ると「50VM未満」と比較的小規模な環境で利用しているユーザーと、「50VM以上」の大規模環境で利用しているユーザーの間で、意識にギャップがあることが明らかになった。そこで今回は、このギャップに注目しながら調査結果を考察したい。

 ギャップは導入前の段階から現れている。「仮想化インフラ導入の目的・きっかけ」の回答結果(図1)から、「インフラ全体の運用自動化・効率化」の項目に注目してほしい。50VM以上の企業では半数以上の回答(56.8%)を集めている一方で、50VM未満の企業ではわずか3割程度(32.9%)にとどまっている。小規模であれば、既存環境の運用負荷もそれほど高くならないため、課題や目的として挙がりにくいと考えられる。大規模な環境と比較して運用自動化・効率化による効果も限られたものになってしまうのだろう。

図1 図1 仮想化インフラ導入の目的・きっかけ《クリックで拡大》
提供:ヴイエムウェア株式会社、ソフトバンク コマース&サービス株式会社

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