時間や場所に制限されない人のつながりが、ビジネスの成長を生み出す――生産性向上と競争優位を実現するソーシャル基盤とは

“ソーシャル”の爆発的な普及は、ビジネスにも多大な影響を与えている。単なる社内コミュニケーションの向上にとどまらず、企業内外のコラボレーション基盤にソーシャルを活用することで、業務プロセスの改善や生産性の向上、競争上の優位性、ビジネスの成長に寄与することが最新の事例から明らかになってきている。エンタープライズ・ソーシャルの最新動向や事例を紹介する。

ホットトピックス

ワークスタイル変革を成功に導く3つの活用シーンとは?
フリーアドレスや在宅勤務、グロ―バルな業務の取り組みなど実際に行われている企業の取り組み事例から、それを支えるモバイルとソーシャル技術の活用について。

どう使う? スマートデバイスによるコラボレーション環境の活用法
モバイルセキュリティの課題を解消し、多彩な機能を活用できるクラウドコラボレーション環境とは、どのようなものであろうか。

最新ソリューション『IBM Verse』

講演資料

オフィス業務における「生産性低下の要因は膨大なメールの処理にあり」と言っても過言ではない。この発想に基づき、ユーザーを理解し、今すべきことに最適化されたメールソリューションが登場した。ソーシャルやコラボレーションを生かして生産性を高めるその実力を探る。

(2015年10月29日)
製品資料

モバイル、クラウド、ソーシャルといったコミュニケーション技術により、企業の働き方は変わってきている。それに伴い、従業員個人が把握、管理しなければならないタスクの量も格段に増えている。「人」を中心としたコミュニケーション基盤がもたらす働き方の変革とは何か。

(2015年6月10日)
製品資料

「クラウド」「モバイル」「ソーシャル」の普及が、コラボレーションの在り方を変えた。企業には「どれを使うか」ではなく「どう使うか」が求められている。ここでは目的別にコラボレーションとツールを整理してみた。

(2015年2月16日)
動画デモ

受信箱にリスト形式で並んでいる中から重要な電子メールを探すのは、もはや過去の話となりそうだ。自動的に優先順位付けする機能を搭載し、ファイル共有やインスタントメッセージとしても使える電子メールが登場した。

(2015年2月16日)

ソーシャル・コラボレーション

Webキャスト

いつでもどこでも安全にファイルや情報を活用したいという課題を持つ企業は多い。そのヒントとなるのがオンラインストレージとコラボレーションツールが統合されたクラウドサービスだ。その利用方法や効果についてご存じだろうか。

(2016年3月17日)
製品資料

クラウドのメリットの1つに組織をまたいだファイル共有がある。複数のメンバーで、あるいは社内外のグループと協働で業務を進める際に必要なのが、参加者の情報共有だ。特にモバイルの活用は外出先での参照など、機動的なファイル活用を後押しする。

(2016年3月7日)
製品資料

昨今、オフィスの生産性向上に注目が集っている。フリーアドレスや在宅勤務、グロ―バルな業務の取り組みなど実際に行われている企業の取り組み事例から、それを支えるモバイルとソーシャル技術の活用について、詳しく見ていきたい。

(2015年10月29日)
製品資料

スマートフォンやタブレットの業務利用が当たり前になりつつある現在、モバイル対応業務アプリの提供はIT部門にとっての大きな課題だ。普段業務で活用している帳票や記入用紙をそのままアプリケーション化することも可能な、Notes/Dominoの進化を見ていこう。

(2015年10月1日)
製品資料

スマートフォンやタブレット端末などモバイルコンピューティングのビジネス利用では、セキュリティなどの課題が存在する。これを解消し、多彩な機能を活用できるクラウド・モバイル・ソーシャルのコラボレーション環境とは、どのようなものであろうか。

(2015年8月31日)
製品資料

工場・店舗・オフィスなど働く場所を問わず、従業員の生産性向上が求められている。そのためには、従来のコミュニケーションの枠を超え、よりリアルタイムでスピーディーなコミュニケーションを実現するコラボレーションツールが必要だ。

(2015年8月24日)
製品資料

ソーシャルコラボレーションやスマートデバイス対応の強化など、さらなる進化を遂げた「IBM Notes/Domino 9」の機能と効果を分かりやすく解説。もはや従来の「グループウェア」の枠には収まらないその進化とは?

(2014年7月1日)

事例

事例

多くの社員をまとめ、いかにイノベーションを実現するのか? その答えの1つがSNSなどのソーシャルコラボレーションである。デジタル上で集まり議論を重ねることで、ものづくりの革新を生み出すための独自の仕掛けに取り組んでいる。

(2016年3月7日)
事例

ヤマトグループの決済サービス事業を手掛けるヤマトフィナンシャルが、営業活動エリアを越えた情報共有を目指し、社内SNSを導入した。1年で社員の利用率が99%を超えたツールと利用促進の施策とはどのようなものだったのか。

(2014年7月1日)
事例

さまざまなコミュニケーションツールが登場した現在でも、電子メールの利用は増える一方だ。今後、電子メールと関連アプリケーションがビジネスコラボレーションツールとして進化していくには、ソーシャルな機能を強化していく必要がある。

(2014年7月22日)

提供:日本アイ・ビー・エム株式会社
アイティメディア営業企画/制作:TechTarget編集部/掲載内容有効期限:2016年6月30日

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