XPはいつまで使えるか
Vistaを飛ばして「Windows 7」を待つべきか？
Vista後継の「Windows 7」が3年後に登場するというニュースに、IT管理者の不安が募っている。Vistaを飛ばして待った方がいいのか、専門家に意見を聴いた。
Microsoft幹部は最近、営業要員に対し、Windows Vistaの次のクライアント版「Windows 7」は3年後になると説明した。Gartnerのコンサルタント、マイケル・シルバー氏のところには、このニュースを聞いたIT管理者からの電話が相次いだという。
Windows XPや旧バージョンのWindowsを使っている組織では、管理者が不安を募らせている。Windows Vistaは飛ばしてWindows 7を待つべきなのか。TechTargetのマギー・セミロフが、Gartnerのコンサルタント、マイケル・シルバー氏にWindows 7について話を聴いた。
―― MicrosoftはWindows次期バージョンについて、3年後になるという以外はごくわずかな情報しか公開していないが、IT部門にとってこの情報はどの程度の意味があるのか。
シルバー Microsoftが何をやっても、行き着くところはトラブルだ。同社が（Windowsの将来バージョンについて）何か言えば、ユーザーはVistaを飛ばすことを考え、トラブルになる。何も言わなければ、Microsoftは計画を立てられないと言われる。
（Windows新バージョンについては）どこかの時点で計画を立てなければならないが、Microsoftはそれがどんなものになるかを明かしていない。たぶん同社にも分からないのかもしれないし、このような早い段階で約束をしたくないのかもしれない。両方ともあり得る話だ。しかしこれは、すぐにでも考えておかなければならないことではない。大企業にとって大切なのは、Vistaを搭載した新しいマシンの導入だ。
―― 待つことのリスクは？
シルバー 次のバージョンは常に存在する。3年後に出荷されるとしても、ほとんどの組織はさらに1年から1年半待つことになり、その後テストも必要になる。もし2009年に出荷されるとして、導入できるのは2011年だ。XPを2011年まで使い続けるのはある意味で危険だ。もし（Windows 7が）遅れたらどうするのか。
―― IT管理者がすべてをアップグレードしなくて済む可能性はあるか。IT部門がユーザーの一部をサービスに移行させる可能性の方が高いということはないか。
シルバー アプリケーションの半分がWindowsを必要とし、残る半分がWebベースあるいはシン／リッチ／OS不問だったとしても、2011年の時点でレガシーアプリケーションの問題は残る。自社のアプリケーション多数でWindowsが必要な状況は当分続くだろう。組織内でこうした現象が強まれば、OSの価値は変わって行くだろう。
―― Windows Vistaへの切り替えに着手した顧客の数は？
シルバー それほど多くはない。2007年10～12月期に切り替えに着手し、2008年半ばまでに本格利用を開始するというのが主流だ。現在、テストと試験運用を行っている組織はある。TAPプログラムの加入者や、XPを飛ばしている場合は動きが早い。
―― 報道されているのが事実なら、ユーザーはできるだけ長くXPを使い続けたい意向だが。
シルバー 最新・最強版を欲しがるのはコンシューマーだ。企業の中には今でも一部マシンでWindows 2000を使っているところもある。こうした企業は今後5年以上たってもXPを使い続けるだろう。これはVista BusinessとVista Ultimateで入手できるダウングレード権で可能になる。企業が経験することは、数年前と何も変わらないと思う。インターネット上では、イライラをぶつけたり意見を言える場が増えた。しかし、XPは極めて優れたOSだ。Windows MEやWindows 98はそうではなかった。
さらに、時代やユーザーの期待するものも変わった。（Googleの）Gmailはβ版で安定しており、β版に対する見方を変えさせた。他方、Microsoftが新しいOSを出しても、現在使い慣れたものほど安定性や互換性が高くなければ波紋が起きる。
―― 現在もWindows 2000を使っているIT部門の割合は？
シルバー Windows 2000がデスクトップPC市場に占める割合は約20％、ノートPC市場ではそれよりもやや少ない。まだ多数が存在するのは事実だが、ほとんどの組織は混在させている。社内で基準を統一しようとしている組織もあれば、XPを飛ばしたところもある。例えば薬品会社は、アプリケーションの有効性に対して米政府の規制があるため、2種類のOSを併用するのはコストが掛かり過ぎる。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[o9ソリューションズ・ジャパン株式会社] 「改正物流効率化法対策」徹底解説 総物流費を抑制するサプライチェーン戦略 -
製品資料
[o9ソリューションズ・ジャパン株式会社] 「サプライチェーン最適化」実践ガイド：効果的な意思決定を実現する秘訣とは？ -
製品資料
[株式会社リンプレス] 非デジタル／IT人材を「自走するDX推進者」に変えるための育成ロードマップ -
市場調査・トレンド
[ワンアイルコンサルティング株式会社] AI時代の組織設計：「判断と責任」を人に残すための2つの原則とは？ -
技術文書・技術解説
[ワンアイルコンサルティング株式会社] システムの保守がモダン化を阻む？ 「変えない判断」から脱却する方法とは
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
エージェンティックAIで、コンタクトセンターの「おもてなし」をどう進化する？
-
2
1200万円のSaaS導入を回避 スギ薬局「運用費10万円」のAIエージェント構築術
-
3
なぜMicrosoft製品か Copilotで問い合わせ6割減の企業事例
-
4
クラウド資格コレクターは評価されない？ 年収1000万を分ける“OSの理解度”
-
5
そのバックアップでは会社を守れない 「3-2-1ルール」を過去にする“新常識”
-
6
「完璧な設計」なのに3000万円溶けた AWSの失敗事例から学ぶ3つの教訓
-
7
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
8
「企業内サーバ環境の利用実態」に関するアンケート
-
9
「暗号化なら安全」はもう通用しない PC紛失時に問われる説明責任と対策
-
10
マルウェアへの対策について、不適切な記述はどれ？
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
2
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
3
「Google Workspace」活用事例34選、先進の生成AIによる組織変革の全貌
-
4
DX／AI投資の壁を突破、現代の最高財務責任者が直面する課題と克服のヒント
-
5
「人員を増やす」という選択肢はない 情シスが負の連鎖から抜け出すには？
-
6
Windows PCとMacの選択制で生産性向上 LINEヤフーが実践する運用管理方法とは
-
7
生成AIで文書活用を進めるには？ 効率化と安全性をどう両立する
-
8
「問題が深刻化しやすいプロジェクト管理」から脱却する方法とは？
-
9
Linuxのスキルを証明する“激推し”の認定資格はこれだ
-
10
NTTドコモが実践したクラウド統合監視 業務量2倍でも残業削減を実現できた理由
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー