「サーバが1台減少すると約12.5トンのCO2排出削減効果」――ヴイエムウェア：NEWS
ヴイエムウェアは、環境問題におけるサーバ仮想化の有効性について都内で記者向けに説明会を行った。
ヴイエムウェアは5月14日、環境問題におけるサーバ仮想化ソリューションの有効性について都内で記者説明会を行った。
データセンター内におけるサーバ1台当たりの消費電力は、2001年から2006年にかけて約4倍に増加しており、1ラック当たりのサーバ数は2001年に7台だったものが2006年には14台になるなど、サーバの集約密度は年々高まりを見せているという。
また、電力コストは昨今の原油価格の高騰も影響して上昇を続け、2000年の初頭に6.7セント/1kwhだったものが、2006年には8.1セント/1kwhへと値上がりしているという。原油価格の高騰は依然として衰えを見せず、この傾向は2008年も更に強まるものと推測される。
そして、2000年から2005年にかけて、性能レンジ別のサーバ消費電力を見ると、ハイエンド機およびミッドレンジ機の消費電力はほぼ横ばいなのに対して、x86サーバの消費電力は約2.5倍に拡大しているとしている。
同社の代表取締役社長の三木泰雄氏は、これらのサーバを取り巻く状況を踏まえ、仮想化によりサーバが1台減ることで得られる効果や意味を次のように説明した。
・サーバが1台減少すると、およそ12.5トンのCO2排出量削減効果が得られる
※標準的な2CPUのサーバの場合
・サーバ1台が排出するCO2を吸収するためには、55本の植林が必要
※3ドルの木を55本植林すると毎年165ドルのコストが掛る
・サーバ1台当たりのCO2排出量は、1.5台分の車のCO2排出量に相当する
※1ガロン当たり20マイルの燃費で1万2000マイル走行するのに相当
米ヴイエムウェアでは、前述の仮想化によるサーバの削減効果を台数ベースで計算してくれる「GREEN CALCULATOR」というサービスをWebページ上で無償提供している。
同社では今後、コンピューティングリソースの動的な割り当てやバランシングを行う「VMware Distributed Resource Scheduler（DRS）」、DRSクラスタ内のリソース要件および電力消費を継続的に監視・抑制する「VMware Distributed Power Management（DPM）」、仮想マシン内で個々のデスクトップをホスティングする「VMware Virtual Desktop Infrastructure（VDI）」などにより、CO2の排出量削減に貢献できるだろうと語った。
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