ゴールド氏によるとモバイルは、メインフレームからクライアント／サーバへとシフトして以来、最も重要なコンピューティングの変化であり、アップグレードやサポートなど、会社のITインフラのあらゆる面に影響するという。

　「今後20年で、既存のアプリケーションとサービスを徹底的に見直し、モバイル端末向けに作り直す必要がある」と話すのは、米Lopez Researchのエンタープライズモバイル担当コンサルタント、マリベル・ロペス氏だ。「企業はようやくそのことを理解し始めた」と同氏は話す。

　「おかしなことに、どこから手を付けていいのか分からないという理由で、モバイル関連の取り組みに投資しない企業が多い。一方で、こうした企業が一度モバイルの取り組みを始めると、無計画が故に、無駄な出費のために予算をいとも簡単に使ってしまう」（ロペス氏）

　ロペス氏はさらに次のように語る。「IT部門は長年、システムをダウンさせないために、あまり楽しくない作業を続けてきた。だがモバイルへのシフトによって、IT部門は会社の経営陣の戦略的パートナーとして認められるチャンスを得た」

　例えば、モバイルデバイス管理（MDM）はどの企業にも必要なわけではない。だがMDMに関する誇大宣伝を受けて、MDMに無駄に投資してしまう企業はかなりの数に上る可能性が高い。企業がMDMを本当に必要としていればいいが、全く必要としない場合でさえもこうした無駄は起こり得る。

　社内の開発チームと運用チームが、既存のアプリケーションをモバイル端末向けに開発しているかもしれない。だが、こうしたアプリケーションは、独立系ソフトウェアベンダー（ISV）から提供してもらうだけで済むかもしれない。または、私物端末の業務利用（BYOD）が経営戦略全般に適合するかどうかを十分に考えずに、経営幹部がIT部門にBYOD制度を無理やり導入させたケースもあるだろう、とゴールド氏は話す。

　包括的なモバイル戦略を持つ企業が、優位に立つことになる。

　ITソリューションプロバイダーの米Weidenhammer Systemsでシニアセールスエンジニアを務めるトッド・テュー氏は、「現実から目を背けても何も起こらない。解決策は“ノー”を言うことではなく、モバイル計画を策定することだ」と話す。

　2013年7月開催のWebセミナーにおいて、IT経費にモバイルが与える影響についての研究を発表した米Gartnerのジョン・デビッド・ラブロック氏は、「ここ数年、企業にとってモバイルの重要性は高まっており、今後数年でこの傾向はさらに強まると思われる。だが企業の多くは、ようやくモバイル化に取り組み始めたところだ」と指摘した。

　GartnerのWebセミナーでは、次のような内容が発表された。2017年までに、クライアント端末に掛かる年間経費のうち、モバイル端末の経費は83％を占めるようになる。ソフトウェアおよびITサービスは、今後数年でモバイル特需を受けるIT投資の2大分野となり、ソフトウェアは7％、ITサービスは5％の成長が予想される。ソフトウェアには、「Salesforce CRM」や「Google Apps」などのクラウドアプリケーションだけでなく、モバイル管理ソフトウェアも含まれる。ITサービスには、IaaS、PaaS、MBaaS（Mobile Backend as a Service）が含まれる。

　なお、同時期のその他のIT分野への投資は、現状維持か縮小する見込みだ。