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IoTセキュリティに特効薬は存在しないComputer Weekly製品導入ガイド

優れたアプリケーション、既存のITセキュリティ対策の実装、そして新しいアイデアの採用によってこそ、IoTの脅威から企業を守ることができる。

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 モノのインターネット(IoT)は、ビジネスプロセスの合理化や顧客との新しい交流手段の提供に向けた多大な可能性を秘める。だが同時に、サイバー犯罪集団やハッキング集団が悪用できる新しい余地を開くことでもある。

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本記事は、プレミアムコンテンツ「Computer Weekly製品導入ガイド」(PDF)掲載記事の抄訳版です。本記事の全文は、同プレミアムコンテンツで読むことができます。


IoTセキュリティの脅威

 IoTを脅かすセキュリティの脅威は主に4つある。

データ保護

 多くのデバイスは取り扱いに注意を要するデータの収集、転送、保存、処理を行っている。ビジネスと法令順守の両方の理由から、セキュリティ対策が求められる。

攻撃表面の拡大

 ITインフラへ侵入できる可能性のある入り口として、攻撃者が探りを入れる機器が増える。ユーザーエンドポイントと違って、多くのIoT機器は常時電源が入っており、ネットワークに接続されていることから、格好のターゲットになる。

IoT対応プロセスに対する攻撃

 特定企業の活動を妨害したい攻撃者が、例えばサービス妨害(DoS)攻撃、あるいは個々の機器に不正侵入したり機能を停止させたりする標的にできるインフラや機器、アプリケーションが増える。

botネットへの組み入れ

 守りが手薄なIoTは、botネットに組み入れられてパフォーマンスが低下する可能性があり、長期的な評判の低下にもつながりかねない。

 以上の脅威は全て、IoTの潜在的な弱点にある程度依存している。機器セキュリティを念頭に置いて導入・管理する必要があるが、優れた設計を採用すれば、重点対策の大部分はもっと高いレベルで実装できる。

 IoT以前の時代のファームウェアを搭載したレガシー機器は、インターネットセキュリティを念頭にしていないため、特に脆弱(ぜいじゃく)になりがちだ。新しい機器も、メモリや処理能力、電力が限られている。多くは「TinyOS」「Contiki」「Nano-RK」「RIOT」といったIoT専用OSを搭載していることから、問題があるかもしれない。

 そうしたOSの多くはオープンソースで、メーカーが手を加えることもできるため多数の派生が発生する(注)。

続きはComputer Weekly製品導入ガイドにて

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