「Windows Virtual Desktop」の導入効果を見極める【前編】
「Windows Virtual Desktop」(WVD)の利用に向いている企業の条件とは?
MicrosoftのDaaS「Windows Virtual Desktop」(WVD)の導入を検討する場合、その長所と短所を理解する必要がある。自社への導入が適切かどうか判断可能にするために、WVDの長所と適した用途を説明する。
MicrosoftのDaaS(Desktop as a Service)「Windows Virtual Desktop」(WVD)の導入を検討するときは、まず自社に適しているかどうかを判断する必要がある。WVDにはさまざまな長所があるが、WVDの代わりになる仮想デスクトップ製品/サービスも存在する。
Windows Virtual Desktopを導入するときの検討事項
まずWVDのメリットと仕組みを確認する。WVDはMicrosoftのクラウドサービス群「Microsoft Azure」をインフラとするDaaSで、マルチセッション版「Windows 10」を搭載した仮想デスクトップをエンドユーザーに提供可能にする。
管理者にとってWVDを使うメリットは、従業員によるアクセスのセキュリティを確保しやすい点と、仮想デスクトップを一元管理できる点にある。インフラの初期導入コストがかからないため導入しやすい点もメリットだ。従業員にもメリットがある。WVDにログインするだけですぐにWindows 10の仮想デスクトップを利用できるからだ。
Windows Virtual Desktopを有効活用できる企業の“あの特徴”
WVDはITを専門とする人材がいない小規模企業で大きな効果を発揮する。こうした企業は仮想デスクトップの初期導入コストを抑えられ、インフラの管理が必要ないWVDなどのクラウドサービスが適している。「Azure Defender」や「Azure Firewall」などAzureのセキュリティ対策サービスが利用できるため、高いセキュリティを保ちやすい。
ITシステムの管理請負業者にとっても、WVDは優れた選択肢になる。業務システムやVPN(仮想プライベートネットワーク)への一時的なアクセス権を発行したり、取引先のオフィスに出向したりしなくても、必要に応じてWVDの仮想デスクトップにアクセスできるため、管理作業とコストを最小限に抑えられるからだ。
エンドユーザーのコンピューティング要件がシンプルな場合も、WVDが適していると言える。例えばカスタマーサービスの担当者が在宅勤務などのテレワークをしていて、主にオフィススイートを中心としたMicrosoftのサブスクリプション製品/サービス群「Microsoft 365」を使って仕事する場合は同じライセンスでWVDを利用できる。
中編はWVDの短所と、WVDの利用に向いていない企業の特徴を説明する。
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