オンプレのままインフラを次世代化、“非クラウド”での仮想化基盤刷新の利点：将来的な変化を見据えた業務システムのあるべき姿

地方の金融機関を取り巻く環境は厳しく、常に徹底した「業務の合理化」が求められる。合理化の一環としてITインフラのモダナイゼーション（近代化）を「クラウドではなくオンプレミス」で成し遂げた札幌中央信用組合の事例を紹介する。

[TechTargetジャパン]

　札幌中央信用組合は1953年に設立された、北海道の中でも長い歴史を持つ信用組合だ。組合員に対する預金と融資を主事業とし、地域経済の発展に大きく寄与してきた。だが、マイナス金利に象徴されるように、昨今の地方の金融機関を取り巻く事業環境は極めて厳しい状況にあり、それは札幌中央信用組合にとっても例外ではなかった。IT部門を含む各部門に対して徹底した「業務の合理化」が求められている。

　同組合のIT部門が合理化のターゲットとしたのはオンプレミスで運用していた数々の業務システムだ。オンプレミスでITインフラを運用し続けることがIT部門の大きな負担となっていたためだ。

　当然の選択肢としてクラウドへの移行を考えたが、幾つかの課題があり断念せざるを得なかった。オンプレミスの環境のまま、ITインフラのモダナイゼーション（近代化）を実現するために札幌中央信用組合が実施した施策とは何だったのだろうか。

※本コンテンツのページデザインを変更しました（2021年2月10日）