破壊的変化に追随できるアジリティを確保するために、企業が目指すべきITの将来

ビジネス環境の変化が加速する中で、キーとなるアジリティをどう確保すればよいのだろうか。その判断材料となる企業調査をIDCが実施した。市場や顧客、法規制への対応が求められる中、企業のインフラはどこを目指すべきだろうか。

[ITmedia]

　IT調査企業であるIDCによれば、データセンター支出に占める従量制IT消費モデルの割合は、従来型を上回る勢いだという。だからといってパブリッククラウドへの移行が支配的なわけではない。同調査では、53％の企業がクラウドから従来利用していたインフラプロバイダーにワークロードを戻すことを実行ないし検討していた。

　彼らがオンプレミスに戻す上で特に重視しているのが、従量課金などの柔軟な支払い方法だ。多くの企業が悩まされているように、コンピューティングニーズの急増と顧客の多様なサポートに対し、必要なリソースを予測することは極めて困難だ。課金モデルを含め、柔軟性とアジリティを備えたインフラが求められている。

　この動きは、米国の財務会計基準審議会（FASB）が近年に定めた規制も後押ししている。収益認識や支出モデルに対する影響が予測され、それによりハードやソフト、サービスを包括的に提供するバンドルオファーへの需要が増大し始めた。その行き着く先は、やはりプライベートクラウドになりそうだ。そこで本資料では、IDCの調査を基に、将来を見据えたITインフラ選択のポイントを提案する。