営業リソース不足を解決 システム開発会社は営業スタイルをどう刷新すべきか？：人材／ノウハウ不足の企業が取るべき選択肢

社会情勢が刻々と変化する今、システム開発会社には受託案件を積極的に獲得するための新たな提案が求められている。だが「販路拡大と言われても営業は苦手」「どうすればよいか分からない」といった声が目立つ。この状況を打破するには。

[ITmedia]

　システム開発業界が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行で受けた影響はさまざまだ。中でも感染症対策のため、集まって対面でコミュニケーションを取りながら開発したり、顧客オフィスに常駐して開発プロジェクトに携わったりといったことが難しくなったのは、大きなインパクトだと言える。

　そうした状況でシステム開発会社が生き残るには、これまで以上に営業活動に注力して販路を拡大させ、新規案件を積極的に受注する必要がある。だが全てのシステム開発会社がすぐに営業活動に取り組める状態だとは限らない。これまで得意先から案件をもらうなどの受け身の受注で事足りていたシステム開発会社は、頭を抱えることになる。

　「自社に営業担当がいない」「営業活動のノウハウがない」といった課題を抱えるシステム開発会社が、“受け身の姿勢”を脱却して販路を拡大させるには何をすればよいのか。その答えを探る。

※本稿は、2020年8月3日に公開した記事を一部変更して再掲載したものです。