2022年04月28日 10時00分 公開
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受け身の営業をまだ続ける? コロナ下のシステム開発会社に求められる姿勢とは案件を途絶えさせないために必要なこと

テレワークが中心となり、従来の営業手法では新規開拓が難しくなった昨今、ウィズコロナ時代を見据えた営業・販路の拡大が、システム開発会社にとって急務となっている。受託案件を積極的に獲得するための提案をするには、何が必要か。

[ITmedia]

 システム開発業界が新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行で受けた影響はさまざまだ。中でも感染症対策のため、集まって対面でコミュニケーションを取りながら開発したり、顧客オフィスに常駐して開発プロジェクトに携わったりといったことが難しくなったのは、大きなインパクトだと言える。

 そうした状況でシステム開発会社が生き残るには、これまで以上に営業活動に注力して販路を拡大させ、新規案件を積極的に受注する必要がある。だが全てのシステム開発会社がすぐに営業活動に取り組める状態だとは限らない。これまで得意先から案件をもらうなどの受け身の受注で事足りていたシステム開発会社は、頭を抱えることになる。

 「自社に営業担当がいない」「営業活動のノウハウがない」といった課題を抱えるシステム開発会社が、“受け身の姿勢”を脱却して販路を拡大させるには何をすればよいのか。その答えを探る。

※本稿は、2020年8月3日に公開した記事を一部変更して再掲載したものです。


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