「2025年の崖」問題でも指摘されるIT人材不足に悩んできた国内の情報システム部門は、追い打ちを掛けるような新型コロナウイルスの流行への対応に追われている。意識調査から、ニューノーマル時代に入った国内企業の現状を明らかにする。
“ニューノーマル”という言葉を目にしない日は、今やないと言っても過言ではない。新型コロナウイルスの流行は企業に変化を強いた。中でも、その対応を求められている情報システム部門の戦略や業務は、特に大きな変化が生じているはずだ。そこで、国内356社に意識調査を行った。
目立ったのは二極化だ。企業業績の不調は55%が予測するほど大勢を占めているものの、IT予算となると増加が31.7%、減少が28.1%と分かれた。従来のITインフラで、ニューノーマルに対応できている企業は30%弱にすぎず、3分の2近い63.3%の企業がネットワークの再設計・構築に着手していた。
こうした中で多忙を極める情報システム部門では、人員の増加もままならないため、ITスキルの取捨選択が進みつつあることも分かってきた。本資料では、こうしたニューノーマルに向き合う情報システム部門の現状を明らかにしている。自社のIT戦略を見直す参考になるだろう。
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