「テレワーク」実現で中堅・中小企業が成長するには：6つのカテゴリーで整理

新型コロナウイルスの流行により、2020年に事業環境が悪化した中堅・中小企業は少なくない。場所にこだわらない勤務スタイルとして「テレワーク」が注目されているが、対応するIT人材や予算が限られていることもあり、継続することが難しい。どうすればよいのだろうか。

[ITmedia]

　中堅・中小企業にとって、昨今のビジネス環境は厳しい。2018年に成立した働き方改革関連法では、残業時間の規制や有給休暇取得日数の規定、同一労働同一賃金の実施に関連した労務管理やシステムの整備が求められている。労働人口の減少に伴う働き手の確保が年々困難になる中、柔軟な働き方に対応できなければ、人材確保が難しくなる。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）はさらなる打撃となった。2020年4月の緊急事態宣言を受け、ビジネス基盤が縮小してしまった企業も少なくない。投資予算を確保しやすい大手企業に比べると、多くの中堅・中小企業は中長期的な視点ではなく、直近の事業継続に目を向けざるを得ない状況だ。中堅・中小企業が潜在的にかかえていた課題がコロナ禍によって一気に顕在化した形だ。

　こうした状況を改善するには、どのような施策を講じていくべきか。そこで重要になるのが、ニューノーマルに対応する働き方だ。例えば、緊急事態宣言を受けて半ば強制的に始まったテレワークは、今後のビジネス環境を変化させる土台になるものでもあり、働き手不足や多様化する働き方にも適している。

　だが、前述したようにIT人材に余力がなく、予定外の出費となるテレワーク環境を一気に整備することは容易ではない。以下、テレワークの重要性とテレワークを継続的な施策にするためのポイントを整理する。