新型コロナで業務継続の危機 テレワークのポイントは？：新型コロナで社会は一変

新型コロナウイルス感染予防対策として政府はテレワークの実施を推奨しており、企業は適応を求められている。創業から現在まで完全テレワークを実践するキャスターの石倉氏に、テレワークの注意点など話を聞いた。

[TechTargetジャパン]

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大、緊急事態宣言による外出自粛の要請を受け、多くの企業がテレワーク（リモートワーク）に向けた業務プロセスの見直しや「Dell New XPS 13」などの新しいPC導入による適応を迫られている。従来、テレワークを可能にする環境を十分に整えてこなかった中小企業にとっては業務継続の危機とも言える状況だ。一部の従業員や事業部門にテレワーク環境を提供してきた中小企業でも、テレワークの対象がほぼ全従業員に拡大されたことでシステムやコミュニケーション、業務プロセスなどのさまざまな課題が噴出している。

　人事や経理などのオンラインアシスタントサービスを提供するキャスターは「リモートワークを当たり前にする」を旗印に、スタッフ全員の完全テレワークを創業時から確立し、事業を成長させてきた。新型コロナウイルス感染症が拡大する中、中小企業はテレワークをどう生かしてビジネスを進めるべきか。人材事業を手掛けるキャスターの取締役COO（最高執行責任者）、石倉秀明氏に聞いた。

※本稿は、2020年5月11日に公開した記事を一部変更して再掲載したものです。