需要が高まるテレワーク、中小企業は「まず隗（かい）より始めよ」：今取り組むべき「手元の改革」

テレワークの需要が高まっているが、「テレワーク環境を準備する時間もお金もない」という中小企業は少なくない。だが、そういった企業も「従業員の手元」からであればすぐに手を付けられる。今取り組むべき「手元の改革」とは何か。

[TechTargetジャパン]

　国内で“働き方改革”への取り組みが広まりつつあり、もちろん中小企業でも積極的に取り入れられるようになってきている。本記事では特に日本の全事業者の約90％を占め、まさに日本経済を支える屋台骨といえる“従業員100人未満の企業”にフォーカスを当てる。それらの企業は特に人材不足に悩んでおり、経営者にとっては、離職率を抑えつつ新規人材を獲得するためにも、働きやすい環境を整えることが急務であるためだ。

　とはいえ、資金力や組織の体力に限界のある“従業員100人未満の企業”にとって、働き方改革をどこまで実施するかというのは大きな課題である。例えばテレワーク制度を採用するとしても、そのために費用が高額になりがちな仮想デスクトップ基盤（VDI）の導入をすぐに実現することは難しい。

　そこで、まずはスモールステップとしてテレワーク制度を採用しつつ、「Dell New XPS 13」など新しいPCを導入し、既存のパソコン環境をより安全なものへと転換する工夫が必要だ。そのためにはどのようなパソコンが必要か、従業員の手元の環境から見直していこう。

※本稿は、2019年11月5日に公開した記事を一部変更して再掲載したものです。