2021年02月09日 10時00分 公開
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「間接材購買」の見直しはなぜうまくいかないのか?成果が変わる課題解決アプローチとは?

複数の部署や従業員が関わり、購入方法が多岐にわたる間接材購買。その可視化や効率化を図りたいと考えて見直しに取り組み、かつ成功している企業は多くない。間接材購買の可視化、効率化で最大限の成果を得るには何をすべきなのか。

[TechTargetジャパン]

 ボールペンやコピー用紙といった事務用品、生産現場の消耗品など、企業が日々購入している間接材は幅広い。これら一つ一つの間接材について、それぞれ「誰が」「いつ」「何を」「どこから」「どのくらいの金額」で購入しているのかを可視化できている企業は決して多くない。購入に関わる部署が多岐にわたり、購入の仕方も一定ではないからだ。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策としてテレワーク実施が求められる中、拠点ごとに買い方、支払い方など購買業務そのものにばらつきがあって管理、統一しづらい状況下では、間接材購買の改善、改革は急務と言える。

 こうした課題を認識して間接材購入の見直しを進める企業は少なくない。調査会社IDC Japan株式会社は、2019年4月に発表した国内ビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)サービス市場予測で、「特に大企業において、コスト最適化を目指す間接材調達/購買業務の集約化の需要が高い状態が続いている」と説明している。ただし見直しを進めた企業でも「思ったような効果が得られなかった」「途中でプロジェクトが止まってしまった」というケースも目立つという。それはなぜなのか。間接材購買の見直しを着実に進める手段とは。


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