2021年02月16日 10時00分 公開
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テレワークの勤怠管理に欠かせないクラウド勤怠管理 選定ポイントは変化を続けるワークスタイルに対応するために

テレワークの浸透に伴い、企業は勤怠管理方法の見直しを迫られている。リモートで利用可能な点や運用負荷を低減できる点で、クラウド勤怠管理は有力な選択肢になり得る。何に着目してシステムを選定すべきだろうか。

[TechTargetジャパン]

 勤怠管理はシステム化が難しい分野の一つだ。企業によっては職種ごとにルールが異なるため、システムの細かい設定が必要になる。設定項目が多岐にわたるためメンテナンスが煩雑になりがちで、法改正に合わせてソフトウェアの改修が発生することも懸念点になる。

 2020年の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行は、タイムカードやタイムレコーダーによる勤怠管理を実施する企業にとって大きな打撃となった。そうした企業が全社的なテレワークを実施する場合、リモートで打刻でき、リモートで勤怠情報を管理できる仕組みがなければ適切な労働環境を維持できない。

 そこで注目したいのがクラウドサービス形式の勤怠管理システム(以下、クラウド勤怠管理)だ。社外ネットワークから利用できる点やインフラ運用をクラウドベンダーに一任でき自社の負担が小さくなる点などがメリットになる。一方でクラウドサービスに自社の独自ルールを適用できるかどうか、必要な機能が盛り込まれているかどうかには注意しなければならない。仮に細かいカスタマイズが可能でも、人事・総務部門が全てをメンテナンスしなければならないのであれば、担当者の負荷はオンプレミスのソフトウェアとあまり変わらなくなる。現代の企業と人事・総務担当者に必要なクラウド勤怠管理はどこに着目して選定すればよいのか、ポイントを解説する。


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