約800人がテレワークを実践――先駆企業に学ぶテレワークのポイントと注意点：テレワークを実践できる企業、できない企業の差とは

新型コロナウイルス感染予防対策として政府はテレワークの実施を推奨しており、企業は適応を求められている。創業から2021年現在まで完全テレワークを実践するキャスターの石倉氏に、テレワークのポイントや注意点を聞いた。

[TechTargetジャパン]

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大、緊急事態宣言の発出を受け、多くの企業がテレワーク（リモートワーク）の環境整備に向けた業務プロセスの見直しや「Dell New XPS 13」などの新しいPC導入を迫られている。

　人事や経理などのオンラインアシスタントサービスを提供するキャスターは「リモートワークを当たり前にする」を旗印に、創業時からスタッフのほぼ全員の完全テレワークを確立し、事業を成長させてきた。キャスターで取締役COO（最高執行責任者）の石倉秀明氏にテレワークのポイントや注意点を聞いた。

※本稿は、2020年5月11日に公開した記事を一部変更して再掲載したものです。