コロナ禍で飲食、旅行業界を中心に日本企業は苦境に立たされているが、世界の経営理論を研究する入山章栄氏は「全てを作り替える突破口が開いた」と指摘する。日本企業がコロナ禍以降に成功するためにすべきこととは何か、入山氏に聞いた。
早稲田大学大学院 ビジネススクール教授で、世界の経営理論を研究する第一人者である入山章栄氏は、日本企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)が世界から大きく遅れている理由を経営学の視点から鋭く分析する。その最大の要因は、既存の組織が密に連携することで機能してきた「経路依存性」にあるという。
日本企業が変革できない背景には、長い歴史の中で作られた構造的な問題がある。しかし、入山氏はコロナ禍によって「全てを作り替える」突破口が開いたとも指摘する。「コロナ禍終息後の数年間が、日本企業がDXで追い付く最後のチャンス」というのだ。
入山氏は、「日本の中小企業には、“デジタル化の第2章”では世界で勝てる可能性がある」とエールを送る。デジタル化の第2章とは何か。日本の中小企業がデジタル技術を使って巻き返すためには、「Dell New XPS 13」といった新しいPCを導入することの他に何が必要なのか。入山氏に聞いた。
※本稿は、2021年6月25日に公開した記事を再掲載したものです。
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