コロナ禍によって導入が加速したテレワーク。だが、多くの企業では急場しのぎな対応であったため、さまざまな課題も浮上してきた。“緊急避難的なテレワーク”から、“戦略的なテレワーク”へと進化するために有効な手段はあるのだろうか。
2019年から2021年に急激に広まった「テレワーク」は、出社困難な従業員向け、大型スポーツイベントやコロナ禍の対応で、ひとまず会社の業務システムをリモートから使えるようにしただけの緊急避難的なものだった。急場しのぎで整備したテレワークインフラはセキュリティに不備があったり、業務によっては著しく効率が落ちてしまうつくりとなっているケースもある。最近では、こうした課題が浮き彫りになり、緊急事態宣言下にもかかわらず、出社して働く形に戻した企業もある。
業務効率の低い環境を我慢しながら使い続けることは、従業員の業務に対するモチベーション維持が困難となり、生産性の低下につながるだけでなく、ひいては人員の継続的な確保にすら影響を与えかねない。
終息が不明確なWITHコロナ時代では、出社時や、外出時、自宅のみならず、働く場所を問わないテレワークを当たり前とする働き方が望ましい。あらゆるユーザーがテレワークインフラの抱える問題の足かせから解放され、場所や時間に縛られない快適かつ高効率なワークスタイルが求められる。企業には“緊急避難的なテレワーク”から、“戦略的なテレワーク” へと進化、柔軟で生産性の高い新たな環境の整備が急務だ。
では、テレワーク環境には、どのような要件が求められるのだろうか。
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