オフィスのリニューアルは、ネットワークの安定性と運用効率を見直す良いきっかけになる。本社オフィス移転を機に無線LANの構築と運用を見直した日本工営が、ネットワーク機器選定で重視したポイントは。
働き方改革の一環としてオフィスの在り方を根本的に見直す過程で、フリーアドレス制度を導入する動きが広まっている。フリーアドレス制度は従業員同士のコミュニケーションやコラボレーションの向上につながるだけでなく、いわゆる「3密」(密閉、密集、密接)を避ける効果が期待できる。従業員一人一人の固定席をなくすことで、オフィススペースを大幅に節減することも可能だ。
ただしフリーアドレス制度を従業員の生産性向上に生かすには、企業はそれ相応のITインフラを用意する必要がある。特に問題になりがちなのは無線LANだ。「誰が、いつ、どこで無線LANに接続するか」を予想に入れてネットワークを設計しないと、意図せぬトラフィック集中で通信速度が低下し、通信が不安定になってしまうこともある。
本稿は、本社オフィスの移転を機にフリーアドレス制を大々的に導入するとともに、それにふさわしい無線LANを構築した日本工営の事例を紹介する。安定したネットワークを設計するために、同社が注力したポイントは何だったのか。
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