2021年11月05日 10時00分 公開
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「攻め」と「守り」を両立させ、全体最適を実現するDX支援策とは全体最適を実現するコラボレーション

システムの多様化に起因する企業の負担は、DXの足かせになる課題だ。この課題解消に向けて、HPEと日本IBMは協業に乗り出した。両社が目指すものと、次の時代をリードする企業ITの姿とは。

[ITmedia]

 企業のシステムとインフラは多様化の一途をたどっている。オンプレミスの既存システムを維持する一方で、パブリッククラウドを利用しながら新しい技術を使いこなす――企業が変化の激しい社会情勢に合わせてビジネスを変え、大きく成長するにはこれが求められる。

 こうしたニーズが続く中、長らくしのぎを削ってきた日本ヒューレット・パッカード(HPE)と、日本アイ・ビー・エム(以下、日本IBM)の2社が協業を表明した。この協業が目指すものは何か。顧客企業のITをどう変えようとしているのか。

 企業ITの将来像や協業を通じた取り組みについて、HPEの挾間 崇氏(執行役員 経営企画統括本部統括本部長)と、日本IBMの鬼頭 巧氏(テクノロジー事業本部データ・AI・オートメーション事業部 ストラテジー&ソリューション統括部長)が対談した。


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