2022年03月11日 10時00分 公開
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2025年はEDIシステムも“崖”だった システム刷新をスムーズに完了させるコツ基幹システム刷新の前に考えるべきEDI

「2025年の崖」を目前に、企業の意識は基幹システムに集中しがちだが、流通業にとって基幹システムと連動するEDIシステムの再構築も忘れてはならない。これをスムーズに実現できる手段があるという。

[ITmedia]

 経済産業省が2018年9月に報告した「DXレポート」では、システムのブラックボックス化やシステム維持管理費の高額化などを理由に、年間最大12兆円の経済損失が起こり得る「2025年の崖」が注目を集めた。同レポートでは「SAP ERP」のサポート終了やIT人材不足を鑑みて、基幹システムの刷新を強く推奨している。

 刷新期限が刻々と迫る中で担当者の意識は基幹システムに集中しがちだが、基幹システムと密接に関わる周辺システムも一体で考えることが重要だ。特にメーカーや卸売事業者はEDIシステムの再構築も併せて検討する必要がある。

 長くEDIシステムを運用している企業は、その過程の中でやむを得ずカスタマイズを重ねてきた。そうして属人化やブラックボックス化などの課題を抱えたEDIシステムを、新基幹システムに対応させることは簡単ではない。EDIシステムの刷新をスムーズに実現できる手段があるという。


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