2022年06月23日 10時00分 公開
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「コスト効率が低いバックアップ」に悩む企業にこそ知ってほしい重要なポイント地震大国の日本だからこそ手薄にできないDR対策

DR対策におけるデータバックアップの重要性を理解しながらも、企業は「コストの問題からバックアップが手薄になっている」「システムごとにバックアップが取られ、運用管理がサイロ化している」などの状況に陥っている。

[ITmedia]

 自然災害大国の日本において、地震や台風、津波などによる被害からITシステムを迅速に復旧、修復するDR(ディザスタリカバリー)は、BCP(事業継続計画)施策で特に重要な意味を持つ。

 警戒すべき自然災害の一つ「南海トラフ地震」に関して、政府の地震調査委員会が2022年1月に「今後40年以内にマグニチュード8〜9クラスで発生する確率」を90%程度に引き上げた。巨大災害が必ず起きる前提でDR対策を見直すべき時に来ている。だが、全ての企業が必要なDR施策を過不足なく実行できているわけではない。とはいえ、冗長構成を取るには相応のコストを覚悟しなければならない。

 本稿では、DR対策におけるデータバックアップの課題を解決する方法とDR対策で抑えるべきポイントについて解説する。


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