2022年06月23日 10時00分 公開
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3社の強力タッグが企業のDX/モダナイゼーションを強力に推進、その中身とは?クラウド/コンテナ活用でレガシーから脱却

クラウド/コンテナを活用したIT基盤を用意しようとしても、その前にやるべきことは多い。そうした中、クラウドベンダー2社の提携で、アプリケーション開発・運用基盤が簡単に入手できるようになった。それを利用するメリットとは何か。

[ITmedia]

 「クラウド」という言葉が流行し始めたころ、ある会社の経営層が「クラウドを買え」と言ったという話がある。通常、クラウドサービスは買うことができないし、もし手に入れることができたとしても、それだけでは何のメリットもないということで、これは笑い話になっている。

 だが、実際にクラウドアプリケーションの開発・運用基盤を社内で簡単に用意できたらどうだろうか。パブリッククラウドを使うためには、パブリッククラウドで必要なスキルの獲得はもちろん、それに合わせた業務手続きの整備やセキュリティ対応など考えなければならないことが多い。

 パブリッククラウドとその上で動かすアプリケーションの特徴を理解せずに安易にクラウドへアプリケーションをそのまま移行した結果、想定以上のコストに見舞われてしまうということもよくある話である。

 もし、今後パブリッククラウドの利用を予定しているとしても、まずは社内に環境を構築し、新しいアプリケーション開発の仕方に慣れるというのは良い方法だ。

 最近、こうしたクラウドアプリケーション開発・運用基盤が簡単に手に入れられるようになった。実際、日商エレクトロニクスでは、この開発・運用基盤で自社アプリケーションをコンテナ化し、アプリケーションをモダナイズすることで、レガシーからの脱却に成功したという。その日商エレクトロニクスと、基盤を提供している製品ベンダーが、クラウド/コンテナ活用基盤とDX(デジタルトランスフォーメーション)/ITモダナイゼーション推進について語り合った。


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