中堅・中小企業のための「サステナビリティ対応」指南 何から始めればよいのか：サステナブルビジネスによる先行者利益を得るには

中堅中小企業や成長企業が喫緊に対応すべきテーマとして「サステナビリティ」がある。企業イメージや企業価値の向上という目的の他に、サプライチェーンの要請によって、ビジネスプロセスへの組み込みが始まっている。

[ITmedia]

　ビジネスにおける「サステナビリティ（持続可能性）」の組み込みが、中堅中小企業や成長企業にも波及しつつある。これまでサステナビリティは「大企業だけが考慮すればいいもの」と考えられてきたが、サプライチェーン管理が必要な大企業との取引や投資家からの融資、海外展開などにおける「通行証」と見なされるようになったためだ。Appleは自社のサプライチェーンにおいて2030年までのカーボンニュートラル100％達成を宣言しており、これに従って製造パートナーはクリーンエネルギーへの取り組みを表明している。

　日本企業の技術力は世界的に高く評価されており、グローバル展開に必要なサステナビリティ関連データを自動で収集して整備する仕組みをシステムに組み込むだけで、新規事業や海外展開の足掛かりにできる。ただ、中堅中小企業において、そのような仕組みを実際に整備できている企業はまだ少ないのではないだろうか。本稿では、中堅中小企業や成長企業が「サステナブルビジネスによる先行者利益」を得るために必要な仕組みの構築方法を解説する。