北野病院は看護師の業務支援端末としてAndroid端末を導入するに当たり、インターネット接続を使わずオンプレミスシステムで管理する仕組みが必要になった。医療機関ならではの要件を満たすモバイルデバイス管理製品の選定ポイントを探る。
業務用のスマートフォンやタブレットなどを従業員に貸与する場合、IT管理者は当然ながらこうしたモバイルデバイスのセキュリティ対策を考慮する必要がある。医療機関の場合、モバイルデバイスで患者情報を扱う場合があるため、セキュリティリスクに対する要件は厳格になる。
大阪府大阪市にある公益財団法人田附興風会が臨床研究を発展させる目的で運営する医学研究所北野病院は、電子カルテを最新製品に入れ替えた2020年に、看護師の業務支援端末として「Android」スマートフォンを導入した。このとき「医療機関として適切なモバイルセキュリティをどう実装するか」が大きな課題となった。Android端末に何の制限も掛けない“素”の状態では、インターネット接続をはじめセキュリティリスクのある機能を自由に使えてしまうからだ。
同院はどのような基準で、Android端末用のエンタープライズモビリティ管理(EMM)製品を選んだのか。同院の事例を基に、組織がEMM製品を利用し、業務用のモバイルデバイスを安全に管理する方法を探る。
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