アイティメディアの調査によると、多くの国内企業はパブリッククラウドとオンプレミスを意識的に使い分けようとしている。ただし本音として、どちらにも課題を感じていることも分かる。
主要パブリッククラウドの第1号が日本にデータセンターを開設したのは2011年3月。その後11年の間に、国内企業によるパブリッククラウドの利用が広がってきた。近年では「デジタルトランスフォーメーション(DX)やレガシーシステムのモダナイズのために、既存システムを含めたクラウド移行が必要」といった論調が目立ち、実際に「オールイン」とも呼ばれる包括的なクラウド移行を進めた事例を目にすることも増えた。
では現在、企業はオンプレミスとクラウドをどう考えているのか。それぞれを、今後どのように使っていこうとしているのか。単にクラウド移行といっても、企業によってベストプラクティスはさまざまだ。また、VMware が提供する運用管理ツールなど、使い慣れたツールの使用が続けられるかなど、運用面の課題も移行に当たって発生する。
本記事では、アイティメディアのアンケート調査で分かった実態と垣間見える本音、そして対策について探る。
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