業務の効率化や社内の交流を促進、ヤフーの事例で学ぶ“情報共有”の体制づくり：アトラシアン株式会社提供Webキャスト

ビジネス活動に必要不可欠な「情報共有」。その重要性がますます高まり、多くの企業が円滑・迅速な情報共有体制の構築に向け、ITツール／サービスの導入を進めている。体制整備の参考としてヤフーの取り組みを見ていこう。

[ITmedia]

　企業・組織における「情報共有」の活性化は、業務効率化や生産性向上の他、コラボレーションの促進や属人化の解消など、さまざまな観点から重要視されている。昨今、情報共有を推進するため、チームコラボレーションツールやビジネスチャットなどを導入する企業・組織も多い。

　そんな中、2006年という早い段階からチームコラボレーションツールを活用し、全社的な情報共有を推進しているのが、大手ポータルサイト「Yahoo! JAPAN」を運営するヤフーだ。同社では、乱立していた情報共有ツールを1つにまとめ、情報の閲覧などの権限コントロールを実現すべく、あるツールを導入した。その結果、関連会社を含めた全従業員約1万3000人が利用できるようになり、組織やプロジェクトの垣根を越えた横断的な情報共有の促進につながった。

　本動画では、同社の情報システム本部の担当者を迎え、ツールの活用法や導入効果、情報共有・情報発信を活発化させるコツなどを紹介する。同社の取り組みを余すところなく披露しているため、情報共有に課題を抱える企業はぜひ参考にしてほしい。