今改めて見直す、企業に求められる「変革の具体像」と実現への “2つのジャーニー”：あくまで重視すべきはビジネス目的

DX推進で期待する効果が得られない企業が増えている。経産省がDXレポートで提示した「2025年の崖」も間近に迫った今、期待していた成果を獲得するためにDXをどう捉え直せばよいのか。今すぐ見直すべき全体計画と、ゴールへの道筋を探った。

[ITmedia]

　「デジタルトランスフォーメーション（DX）」が注目され、多くの企業、組織が取り組みを推進し始めて久しい。だが、ある調査レポートによれば、その多くが期待する成果を得られていないという。昨今では「DX」が「効率化」といった意味合いに矮小（わいしょう）化されてしまっている傾向も強い。

　その原因には2つのパターンがある。1つはステークホルダーの巻き込み不足で頓挫してしまうパターン。 DXとはビジネスプロセスの変革がともなうため、ステークホルダーの理解や協力が必須だが、既存業務を変えたくない“抵抗勢力”に推進を阻まれてしまう例はよく耳にするだろう。

　もう1つは、DXをスモールスタートしたもののチームや部門など局所的な取り組みに終始してしまうパターン。全社観点がなく、他部門を巻き込めなければ取り組みはサイロ化してしまう。結果、個人や部門業務の「効率化」にとどまってしまう例もよく聞く話だ。

　2025年も間近に迫った今、期待していた成果を獲得するためにはDXをどう捉え直せばよいのだろうか。今すぐ見直すべき全体計画と、ゴールへの道筋を探った。