東洋紡が実現した“攻めのセキュリティ対策” AI活用でSOCはどう変わるか：バラバラのツールをプラットフォームへ刷新

サイバー脅威が重要な経営課題となる中、セキュリティ対策におけるAIや自動化の活用が重要性を増している。本稿では、攻めのセキュリティ運用を目指す東洋紡の戦略と、その実現を支援する製品の特徴を紹介する。

[ITmedia]

　サイバー脅威が事業継続を脅かす重要な経営課題となる中、いかに効率的にセキュリティ対策を実施し運用していくかが重要になっている。場面に応じて個別最適のセキュリティ製品を導入すると、脅威の把握や対応に時間がかかったり、複数の部門で作業内容が重複したり、一つ一つの製品を十分に使いこなせなかったりといった課題を抱える場合もある。製品数に応じて料金もかさんでしまう。

　そこで注目を集めているのが、個別最適の製品を導入するのではなくセキュリティの共通基盤としてプラットフォーム化された製品を導入することだ。AI（人工知能）や自動化によって運用を効率化する機能を持った製品であれば、IT部門のさらなる負荷軽減も期待できる。

　東洋紡はこれまで構築してきた複数の製品によるセキュリティ対策を見直し、AIを活用した統合セキュリティプラットフォームに移行し、セキュリティ運用の効率化を目指している。パロアルトネットワークス協力の下、NTTコミュニケーションズが開催したイベントのトークセッションにて、東洋紡のデジタル化を推進する矢吹哲朗氏（執行役員　CDO　デジタル戦略統括部長）が同社の取り組みを紹介した。