VMware対策に追われるSIer 課題は「移行先の選定」だけではなかった：有識者が解決のための5つのポイントを紹介

VMwareからの移行を考えるユーザー企業、そしてユーザー企業を支援するSIerにとって「移行先の選定」は重要だ。だが、移行先が決まったからといって油断はできない。すぐ後に大きな課題が待ち構えているからだ。

[ITmedia]

　BroadcomによるVMwareの買収と、その後の販売施策の大幅な変更が波紋を広げている。企業規模にかかわらず、ライセンス料が上がるケースもあり、ユーザー企業の間ではVMwareからの移行先を探す動きが活発化している。

　VMware製品を販売してきたパートナー企業も大きな決断を迫られている。ライセンス方式の変更やライセンス料の上昇、パートナープログラムの先行きの不透明さなどを考えると、自社のビジネスの観点からも、代替となる選択肢を提案しなければならない状況になっている。

　2024年6月時点で新たな移行先として考えられるのは「Nutanix」「Azure Stack」の他、パブリッククラウド上のベアメタルサーバ、仮想マシンなどだ。現在、VMware環境で稼働しているシステムやアプリケーションの要件を見極めながら、顧客に対して慎重に提案し、顧客と共に選択する必要がある。

　では、移行先が決まったら一件落着なのかといえば、そうではない。次に大きな課題が待ち構えている。