災害や攻撃のリスクが高まる日本に欠かせない「迅速に復旧可能な仕組み」とは：有識者が教える「BCP／DR」の要点

2024年に「南海トラフ地震臨時情報」が発表されたことは記憶に新しい。サイバー攻撃の脅威に加えて、このような自然災害のリスクにもさらされている日本企業が、いま考えるべき「迅速に復旧可能な仕組み」について、有識者に聞いた。

[TechTargetジャパン]

　現在、企業のビジネスの多くが「IT」で支えられている。自然災害やランサムウェア（身代金要求型マルウェア）による攻撃など、想定外の事象で企業のITシステムが機能不全に陥るようなことになれば、事業の継続も危うくなるという状態だ。そのため、ITシステムを安定稼働させるための対策が欠かせないのだが、中には「クラウドを使っているから大丈夫」と特に対策をしていない企業もある。

　だがクラウドであっても、どこかのデータセンターにサーバやネットワーク機器の実体があり、甚大な自然災害が起きれば影響を受ける可能性はある。もちろんクラウドベンダーもデータセンターの対策を進めているが、空調や電気設備の問題など、何がきっかけで障害が起きるか分からない。そして、クラウドの障害で事業の機会損失や損害賠償などが生じたとしても、責任を負うのは利用企業側だ。

　2024年には「南海トラフ地震臨時情報」が発表されたことも記憶に新しい。こうした自然災害をはじめ、クラウドの障害などさまざまなリスクを想定した上で、事業継続を確固たるものにする。これは企業にとって悩ましい課題だ。こうした課題に有効な一手とは何か、有識者に話を聞いた。