温室効果ガスを本質的に削減、製造業の価値を高めるカーボンニュートラル対応策：絶対に押さえておきたい「3つのポイント」

日本のCO2排出量の約34％を占める製造業にとって、カーボンニュートラル対応は企業価値を高めるためにも喫緊の課題だ。しかし、サプライチェーン全体を巻き込み、本質的な成果を挙げることは容易ではない。どう進めればよいのだろうか。

[ITmedia]

　地球温暖化の影響が世界各地で見られるようになった。こうした世界規模の気候変動問題に対して、諸外国はCO2削減目標を表明。日本も当時の菅義偉首相が国内の温室効果ガス（GHG）の排出を2050年までに「実質ゼロ」とする方針を2020年に表明した。

　カーボンニュートラルを念頭に置いた各国の規制強化やCSR、ESG投資の観点でも脱炭素の流れは止まらず、うまく対応できないと競争力が損なわれるのは想像に難くない。特に日本におけるCO2排出量の約34％を占める製造業は、対策が急務の業種の一つだ。

　一方で、その必要性を理解し、何とか取り組んできたものの「GHGを本質的に削減できていない」「脱炭素活動を企業価値の向上に生かせていない」と頭を抱える経営者も多い。

　製造業のカーボンニュートラル実現は、一企業のコーポレート部門だけの努力では果たせない。従業員の意識を改革し、排出量を本質的に削減できる施策を策定して実行しなければならないからだ。サプライチェーン全体を巻き込んだ取り組みも欠かせない。

　では、今後はどのような取り組みが求められるのか。製造業のカーボンニュートラル活動を多くの企業で支援してきた電通総研の江口正芳氏と神山恵里氏に、現状の課題と解決に向けたポイントを聞いた。