企業が頭を抱える“脱VMwareの課題や不安”を解消する新たな移行の選択肢を探る：ベンダーロックインを回避するための最適解

脱VMwareを考える企業が増えており、選択肢は増えているが、移行先を選び切れていないケースは多い。その理由の一つは、重要なITインフラを一ベンダーに握られる不安だ。ベンダーロックインから逃れられるよい方法はないのか。

[ITmedia]

　2023年にBroadcomがVMwareを買収して以降、VMware製品のライセンス体系やサポート体制の変更が矢継ぎ早に打ち出され、多くのVMwareユーザー企業が混乱に陥っている。

　永続ライセンスが廃止され、サブスクリプション型のライセンス体系に統一されるとともに、課金単位がCPUソケット単位からCPUコア単位へと変更。さらには、中堅中小企業向けとされてきた製品エディションが消え、ほとんどの企業でVMware製品を利用し続けるためのコスト負担が一気に跳ね上がっている。

　これを受け、多くの企業が「脱VMware」を本格的に考えるようになった。だが、代替選択肢として提案される他ベンダーの製品が結局はあまり安くないなど、移行先の検討が進まないケースが多い。

　VMware製品からの移行で問題となるのはコストだけではない。他社製品に移行する場合には、利用目的や適用範囲、自社のITストラテジーに合致した移行先を検討、選択しなければならない。そして、実際に移行するとなると、システムの再構築やアプリケーションの改修が生じるケースがある。移行後も「ベンダーロックイン」という不安が付きまとうことになる可能性もある。

　“脱VMware”に関しては、こうした移行に伴うトータルコストを見積もり、想定されるリスクを考慮した上で移行するかどうかを決断しなければならない。どうすれば課題や不安なく脱VMwareを進められるのか。移行後のベンダーロックインから逃れられる方法はあるのか。