中堅・中小企業のためのイントラネット導入ガイド：Column
500〜1000人規模の企業はイントラネットの恩恵を最も受けやすい。SMBがイントラネットを導入する際の4つの注意点を紹介する。
イントラネットは中堅・中小企業（SMB）の強力な生産性向上ツールになり得る。このことは、ビジネスの成長に伴い、リムーバブルメディアなどでデータをやり取りするいわゆる“スニーカーネット”では業務が立ち行かなくなり、社内で知識を電子的に共有、伝達する方法を模索している企業に特に当てはまる。
「イントラネットはSMBにうってつけの技術だ」とボストン大学技術・オペレーション・情報管理学部の客員講師を務めるルース・ジルラン氏は語る。「成長初期の企業に何よりも必要なものの1つは、効果的なコミュニケーションだからだ」
実際、中規模企業は、イントラネットの恩恵を最も受けやすいかもしれないと、ITコンサルティングおよびサービスなどを提供するインドのウィプロテクノロジーズの主席ストラテジスト、アラン・ペルズシャープ氏は語る。非常に小規模な企業では、口頭のコミュニケーションをベースにしても円滑な情報交換ができ、大企業は、イントラネットの拡大とともにコンテンツの鮮度を保つのに苦労する。これに対し、中規模企業はイントラネットの機能を存分に活用できる。
「おそらく、従業員数が500〜1000人の企業がイントラネットの価値を最も享受しているはずだ」と同氏。「こうした企業は、コンテンツの保存とアクセスを一元化することで大きなメリットが得られる。だが、規模としてはそれほど大きくないため、そうした仕組みが肥大化や複雑化によって運用しにくくなることはない」
形より中身
イントラネットはこうした企業で縁の下の力持ち的な役割を果たすことが多い。「派手さはないかもしれないが、重要な働きをしている」とペルズシャープ氏。
例えば、製薬会社のザ・メディシンズでは、同社のイントラネットは情報伝達の有益なインフラとして機能しているが、そのオプション機能はあまり充実していないと、IT担当副社長、デビッド・ミッチェル氏は語る。「凝ったツールは持っていないが、組織として考えると、その方が実際的だ」と同氏。「技術自体が課題を解決してくれるわけではない。技術はあくまでコンテンツの活用を支えるものだ」
ミッチェル氏は、社内ユーザーが臨床試験データからITシステムのトラブル解決ガイドまで、求める情報を簡単かつ容易に手に入れられるようにすることを目指している。当たり前のようだが、これはなかなか容易なことではない。イントラネットの導入を成功させたいと考えるSMBは、以下のポイントを念頭に置かなければならない。
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