ビッグデータ対応、約半数の企業が「Hadoop採用予定なし」の理由：基本的な分析ツールの活用意向が明らかに
Hadoopへの関心は急速に高まっているように見える。しかし、ある米調査によると約半数（45％）は、Hadoopを検討するつもりはない、あるいは同技術を自社のアーキテクチャに導入する予定はないと答えたという。
IT系のメディアを見渡せば、分散コンピューティング環境で膨大なデータを処理するためのオープンソース技術の説明として、「ビッグデータ」という用語と「Hadoop」という言葉が結び付いているような印象を受ける。しかし最近の調査によると、このような認識は錯覚にすぎないようだ。
米Ventana Researchの調査ディレクター、デビッド・メニンガー氏は最近、「The Challenge of Big Data: Benchmarking Large-Scale Data Management Insights（ビッグデータの課題：大規模データの管理手法を検証する）」と題された調査報告書を公表した。これは163社の有効回答者から得られた調査結果に基づいてビッグデータ分野の現状を示したもの。同報告書によると、急速に拡大する巨大な構造化／非構造化データを管理する技術は今も進化しつつあるが、Hadoopなどの特定のツールだけが活躍しているわけではないとしている。実際には、企業は基本的な分析ツールをはじめとするさまざまなツールを使ってビッグデータの領域に足を踏み入れており、既に社内で利用しているツールから取り組みを始めるケースが多いという。また、ビッグデータのチャレンジに対処するには幾つかの問題を克服しなければならず、中でも最大の問題がスキル不足であることが調査で明らかになった。
「Challenge of Big Data」は2部構成の調査の後半に当たるもの。前半（2011年7月に発表）ではHadoopの利用状況に着目した。今回はビッグデータ全般について分析を行った。両報告書とも同じ調査結果に基づいて作成された。回答に影響を与えないようにするために、Ventanaではビッグデータをいう用語を使わずに「大規模データ」という表現を用いた他、調査項目全体の3分の2まではHadoopに関する質問を含めなかった。
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