【連載コラム】医療ITの現場から

診療所のIT化の歴史を振り返る（1）　IT化の中核を担う電子カルテ

現在、政府主導の施策によって医療のIT化が急速に進められている。診療所のIT化の流れを加速させている電子カルテの歴史を振り返ってみる。

公開 2012年08月07日 08時02分

更新 2022年10月05日 10時31分

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診療所のIT化を振り返る

　2011年8月にこの連載を開始して1年がたちました（連載インデックス：【連載コラム】医療ITの現場から）。その間にも医療ITを取り巻く状況は変化しています。現在、政府主導の施策によって医療のIT化が急速に進められています。

　診療所のIT化の歴史は、1970年代のレセプトコンピュータから始まり、その後画像フィルムを管理するPACS（医用画像管理システム）が、1990年代には電子カルテシステムが登場しました。近年は診療予約システムや映像配信システムなどが提供されるなど、IT化の範囲は広がっています。特に、医師の診療の質や効率を向上させる電子カルテは、診療所のIT化の中核を担っています。今回から2回にわたり、IT化の流れを加速させた電子カルテ登場以後における診療所のIT化の歴史を振り返ります。

電子カルテが正式に認められたのは1999年

　日本で電子カルテが正式に認められたのは、1999年です。当時の診療所のIT化といえば、レセコンが主流で、電子カルテの走りである「診療支援ソフト」が一部の診療所で使用されていました。当時の厚生省による「診療録等の電子媒体による保存について」の通知によって、「電子化の3原則」をクリアすれば、カルテを電子データとして保存・管理することが認められました。

電子カルテの3原則

保存義務のある情報の「真正性」が確保されていること

故意または過失による虚偽入力、書換え、消去および混同を防止すること
作成の責任の所在を明確にすること
1. 保存義務のある情報の「見読性」が確保されていること
情報の内容を必要に応じて肉眼で見読可能な状態に容易にできること
情報の内容を必要に応じて直ちに書面に表示できること
1. 保存義務のある情報の「保存性」が確保されていること
法令に定める保存期間内、復元可能な状態で保存すること

2001年には診療所の普及6割を目指した

　その後、2001年には医療IT分野の今後の方向性をまとめた「保健医療分野の情報化にむけてのグランドデザイン」が発表され、「5年後（2006年）には診療所の6割、400床以上の病院の6割で電子カルテを普及させる」ことが目標に掲げられました。

　結果的にこの目標自体は達成できませんでしたが、政府が医療分野のIT化を積極的に進めたいという意図が読み取れます（関連記事：診療所向け電子カルテ市場、2016年には139億円規模まで拡大）。この2つの動きを受けて、2000年前後に関連メーカーは相次いで電子カルテの開発・販売を開始しました。2012年現在、40社を超える電子カルテメーカーが存在すると言われています（関連記事：診療所向け電子カルテ製品紹介）。

　診療所における電子カルテ活用は、登場当初は「先進的な医療機関が導入するもの」という声もありましたが、診療所での導入率も20％を超えていよいよ普及本番を迎えようとしています。また、30～40歳代の新規開業医は、既に勤務医時代に病院の電子カルテを利用している場合が多く、自身が開業する際にも電子カルテを導入する傾向にあります。

　今後は2010年2月の厚生労働省のガイドライン改定を受け、電子カルテのクラウド化が進むと予想されます（関連記事：クラウドコンピューティングが変える医療の未来）。クラウド型電子カルテでは大規模災害でもデータを確保でき、システムのメンテナンスやセキュリティ面で手間が少ないという利点があります。さらに、タブレットPCやスマートフォンといったモバイル端末でも利用可能になるなど、電子カルテは現在も進化し続けています。

著者紹介

大西大輔（おおにし　だいすけ）　メディキャストメディプラザ統括マネージャー

2001年一橋大学大学院MBAコース卒業後、同年日本経営入社。2002年に医療機関の“選ぶ”を支援する展示場「メディプラザ」の1号店を東京（神田）に立ち上げ、その後2003年にメディプラザ大阪、2005年にメディプラザ福岡を順次開設。2007年より東京・大阪・福岡の3拠点を統括する統括マネージャーに就任。専門の医療IT分野については、医師会、保険医協会などの公的団体を中心にセミナー講師を多数実施。

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