「データは普通、ある特定の事業目的のために生成される。それは新しい問題ではなく、大企業ではあり得ることだ。しかし、新しい目的のためにはデータをやや異なる角度から見る必要があり、完全性に目を向けるようになる」

　「問題は、値が何もない場合、何を規定値にするかということだ。ここからデータに関する基準と仕様を定める必要性が生じる。一部の組織にとっては、これが課題の1つになる。こうした組織では、実際にはそうでないかもしれないのに、データがあまり良くないと考えがちだ」（モートン氏）

　同氏によれば、開発チームは組織に対し、一部のデータセットがデジタル化されていない箇所を知らせることができた。Archaeology Data Serviceのデータの一部は不完全なCSVファイルのために破損しており、同プロジェクトで修正を支援した。データの統合を支援するために、ある程度のコーディングも必要だった。例えば位置情報を郵便番号で表している組織もあれば、グリッドを参照している組織もあった。

　同システムでは過去の人口分布傾向、特定の地形、動植物への配慮、水源までの距離、歩道や道路、石碑などの史跡といった考古学指標を分析する。先の研究では45の指標をリストアップしていたが、コンセプト実証のためこれを7に絞り込んだ。同チームはロジスティック回帰を使って入力変数間の関係を評価し、予想を立てた。2015年初めには土木会社や環境影響評価機関、考古学研究者が招かれてこのコンセプト実証の検証に当たる見通しだ。

オープンデータのビジネス利用模索

　Forrester Researchの首席アナリスト、ジェニファー・ベリッセント氏によると、オープンデータ推進の動きは政府の緊縮策と、透明性が高く信頼できる政府に見せたいという欲求が始まりだった。それ以来、官民ともオープンデータの活用に目を向けるようになったという。例えば、小売店は新規出店前に人口統計データを真剣に検討するようになり、不動産業者は住宅購入者に犯罪統計や学校ランキング、住民の平均給与といった統計情報を提供できる。

　だが、政府機関や民間組織がオープンデータを使ってそれぞれのプロジェクトから何を得られるかを知るためには、この分野がもっと成熟する必要があるとベリッセント氏は言う。「課題の1つは価値を理解すること。オープンデータではビジネスケースと投資対効果（ROI）の確立が難しい。まだ多くの実験が進行中だ」

オープンデータの難点

　ベリッセント氏によると、政策の遂行とサービス管理のためにオープンデータを利用したいと考える公共機関は、技術やプロセス、ガバナンスの面で問題に直面している。

　「戦略はあると答えるかもしれないが、手順を確立したのかと尋ねると、確立したと答えるところはほとんどない。データを最大限に活用するための適切なアーキテクチャがあるかどうかを尋ねると、あるという答えはさらに減る。ROIを測れるかという問いに、測れるという答えはもっと少ない。そのための人材を採用してつなぎ留める自信があるかと尋ねれば、あると答えるのは恐らく4分の1足らずだろう。オープンデータから価値を引き出すためには、ベストプラクティスを活用する必要がある」

　ビッグデータプラットフォームを手掛けるClouderaのデータサイエンス担当ディレクター、ショーン・オーウェン氏の予想では、この分野ではサードパーティーが使われるようになる見通しだ。政府機関にはデータを使いやすいものにしたいという思いはない。「データが安全に公開できるのであれば、それは構わないと公共機関は考える。問題はメンテナンスとアップデートにある。予算削減の時代にあって、官公庁が特に気に掛けるような直接的インセンティブもなく、データを寄せ集めてインターネットに掲載することになりがちだ。恐らくそれでも構わないのかもしれない。政府が全てのAPIを更新する必要も、フォーマットやインデックス化を行う必要もないのかもしれない。その意味を理解できるサードパーティーベンダーに委ねることもできる」

　考古学と同様、オープンデータは煩雑になりかねず、確固とした見返りは期待できないかもしれない。だが公共機関にはデータを公開する意思があり、サードパーティーサプライヤーは企業や政府機関によるデータの利用を支援しようとしている。この動きが歴史の1ページになり果てることはなさそうだ。